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起業・企業存続の為の経営戦略立案・実行と、ビジネススキル向上
山本 雅暁
ヤマモト マサアキ
(
神奈川県 / 経営コンサルタント
)
グローバルビジネスマッチングアドバイザー GBM&A 代表
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日経記事；『ネット電話 友達は目の前 海外校と英会話／小規模校同士で交流。。。』に関する考察
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経営戦略
インターネット・IT
2018-10-03 08:44
皆様、
こんにちは。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー 山本 雅暁です。
こんにちは。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー 山本 雅暁です。
１０月２日付の日経新聞に、『ネット電話 友達は目の前 海外校と英会話/小規模校同士で交流 コミュニケーション力向上』のタイトルで記事が掲載されました。
本日は、この記事に関して考えを述べます。
記事の一部抜粋（冒頭部分）は、以下の通りです。
『インターネットを通じて対面で電話できる「スカイプ」などのコミュニケーションツールを利用して授業を行う学校が広がっている。手軽に遠距離の相手と交流できることから、海外とつないで英会話を楽しんだり、小規模校同士での情報交換に利用したりしている。自治体が主導して積極的にネット電話を活用する動きもあり、実践的な英会話力、コミュニケーション力向上にも期待できそうだ。。。』
この記事では、インターネット電話を海外との教育現場で使う視点から書いていますが、私のブログ・コラムでは、実ビジネスへの使用や利便性などの視点から書いています。
インターネット電話の定義は、現在時点の『ウィキペディア（Wikipedia）』では、以下のように定義されています。
『インターネット電話（Internet phone）は、インターネット通信網によるVoIP技術を用いた電話である。P2Pによる通信を前提とするため、インターネット接続料金を別にすれば通話料は掛からない、即ち料金契約対象にはならないのが通常である。。。』
インターネット電話の代表的なものに、Skypeがあります。私も海外や国内の電話会議は、ほとんどの場合、Skypeを使っています。
Skype以外では、GoToMeetingなどの他のツールをを使うときもあります。
このようなインターネット電話の利便性が高いのは、インターネットのプラットフォームを使うことで、電話と比べて通信料金がかからないことです。
特に、海外企業とのインターネット電話を活用すると、高額な電話料金がかからないので、非常に助かります。
インターネット電話の利便性は、１対１の会話だけでなく、Skypeの事例で言いますと、最大１０人までの人数での会議を行うことができた経験をもっています。
また、PowerPoint、Excel、PDFなどの電子ファイルも、Skype会議中にそのまま送れたり、画面共有ができたりと、高い利便性を活用できます。
現在、SkypeやGoToMeetingだけでなく、数多くのインターネット電話のツールが、開発・実用化されています。
これらのインターネット電話ツールを使って実感していますのは、人とのコミュニケーションが場所や距離などの物理的な制約に左右されないで、何時でも何処でも、人と人、企業と企業がつながれる高い利便性です。
私が支援しているIT企業の中には、Skypeなどのインターネット電話やチャットツールなどを利用することで、時差が１～２時間のアセアン地域への出張回数が激減した会社もあります。
もちろん、インターネット電話だけでは、意思疎通が難しい場合、直接会ってFace-to-Faceの打合せも行うことが必要であり、重要です。
この会社は、海外企業と合同で動かしているプロジェクトの進捗は、スケジュール管理用のツールを使いながら、関係者間で定期的にSkype会議を行い話し合い、検討・確認することで、まったく問題なく運営しています。
このようなIT企業がある一方で、多くの中小企業は、まだ紙中心の仕事をしており、他企業との打合せは、国内出張してFace-to-Faceの打合せや電話による会話を中心に行っている会社が多いのが実情です。
もちろん、大多数の企業は、最低限、eメールを使ってはいますが。。。まだまだ、私の支援先企業も含めて、Faxの代わりの情報伝達の使い方にとどまっている会社が多いです。
最近、私の支援先企業は、IT企業だけでなく、製造事業者もアメリカのカリフォルニア州に拠点をもつ米国企業との間で、Skypeなどのツールを使ったインターネット会議をひんぱんに行うようになっています。
米国のカリフォルニア州などの西海岸は、日本との時差があっても、日本の午前中が米国の夕方から夜になりますので、お互いの生活を犠牲にしないで、インターネット会議を行えることによります。
私の実感では、多くの米国企業は、Skypeなどのインターネット電話で会話できる案件は、お互いの利便性を維持するために、Face-to-Faceの打合せよりもこのやり方を好む傾向が見られます。
今後、ますます多くの国内中小企業は、米欧アセアン地域の販路開拓を行ったり、オープンイノベーションのやり方で、海外企業との連携・協業(アライアンス）を組むことが多くなります。
これらの中小企業は、インターネットやITを使いこなせることが、より一層重要になります。
いわゆるITリテラシーを高めて、これらのITツールを使って、ビジネスの生産性、利便性を高めていくことが必要であり、重要です。
Skypeなどのインターネット電話ツールは、海外だけでなく、国内でも、首都圏の企業と名古屋、福岡、北海道などの地域に拠点をもつ企業間との会話を有効に行えます。
Skypeなどのインターネット電話ツールは、国内でも地域差や時間差などの物理的な制約を最小化します。
今後、日本はますます１５歳から６４歳までの生産年齢人口が急減少していきますので、中小企業はITリテラシーを高めて、これらのITツールを使いこなして、生産性・利便性などの向上を行いながらビジネスを行っていく姿勢が、より一層重要になります。
よろしくお願いいたします。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー GBM&A 山本 雅暁
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