日本の政治家は新エネルギーに鈍感？不勉強？

今はそれどころではない、という声が返ってきそうですが、あえて言いたいのは日本の政治家たちの新エネルギーに対する反応の鈍さです。

言い方を変えれば、新エネルギーに対する不勉強な態度です。

どうみても国会では原発に代わるか、もしくは原発を補助する新エネルギーに関する真剣な議論がなされていないようです。

太陽光発電は原発に代わることはできないと短絡に言い切っている御用学者たちの言葉を政治家たちは鵜呑みにしているのでしょうか。

国会議員で太陽光発電の専門家は居ないでしょうから、どうしても有識者と言われる学者さんの言うことを頭から信用してしまうのかも知れません。

そして、議員の皆さんは太陽光発電をはじめとする新エネルギーを勉強しようという前向きな努力をしていないのです。

それよりも、次の選挙に向けていかに地元でのご機嫌をとり、新エネルギーに関しては専門家が言うとおりにしていれば、それでいいのだという姿勢にしか見えません。

果たしてこのようなことで、日本の未来はあるのでしょうか。

国家として成り立っていくためにはエネルギー問題は避けて通ることはできないのです。

同時に火力発電の弊害であるCO2の削減は地球環境の改善には不可欠です。

そうすると、エネルギーへの関心は原発と新エネルギーに当てられるでしょう。

そこで、原発のことばかりを考えているのでは片手落ちですし、よしんば太陽光発電などを考えても、一歩進んで蓄電技術のことも考える必要があります。

ここではっきり言いますが、現状の政治家たちの発言や行動を見ていると、政党を問わず、国会議員の全ては太陽光発電を含む新エネルギーの重要性について鈍感であり、不勉強です。

原発を減らすとか廃止するとか、はたまた火力発電を増強するとか、目先の手っ取り早いエネルギー確保ばかりに終始しないで、もっと新エネルギーや太陽光発電について勉強をしてもらわないと日本の未来は明るくなりません。