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「さて、4,5月の懸念材料としては企業の決算発表に加えて、1-3月期のGDP二桁マイナス、米国のビックスリー問題、AIG問題など大きな問題が残っている。何度もいうようであるが、ここ2ヶ月で、悲観ムードに再び陥るのか、市場関係者のほとんどが悲観論者であることを考えると、悪材料で尽くしで強気相場の開始なのか、まさに天下分け目の決戦といったところである。」これは先月号の結びに書いた文である。
大きな相場の変動を予想したのだが、結果として4月は、8500円−9000円の狭いレンジで終始した。9000円の壁を何度もトライして破れなかったが、逆に懸念されていたような、7000円を割るような動きは全く見せなかったことに市場の強さを感じた。
5月に入ってからは、米金融機関のストレステストの結果発表で、１０行が資本不足と判断されたが、格好ともすぐに資本増強策を発表するなど対応の早さから不安心理は払拭されそれに伴い株式市場も好感して上昇した。それを受け、日本の株式市場もようやく９０００円の壁を打ち破り上昇に転じている。
日米欧の経済環境は引き続き後退局面ではあるが、最悪期は脱しつつあるかのような指標は出てきている。まずは底打ち感が出て、年後半にかけて景気回復の兆しが見え始めると株式市場も更にもう一段の上げが期待される。
ただ、GMの再建策が６月までにうまくいかず破産法適用となると米国景気のもう一段の悪化→リスク回避→円高→日本経済悪化→日本株式市場の下落というシナリオも考えられる。
また、国内の純粋な要因としては政局がある。小沢氏の辞任によりさらに混迷を深めつつあり、第二次補正予算が早期に可決されないような事態に陥った場合には、株式市場に激震が走るであろう。
新型インフルエンザの世界的感染も新たな懸念材料ではある。感染スピードや症状の程度は当初心配されたほど強いものではないが、今後国内感染が確認された場合、生活にも制約が設けられ経済活動への影響も危惧される。基本的には、夏場にかけての上昇期待で、各特殊要因の動向には注意を要する。
