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この国家的な危機的状況を脱するために、昨年からは国を挙げての「メタボつぶし」が始まりました。国としては、財政立て直しを図りたいという意図があるのでしょうが、企業としても病気の社員をこれ以上出す訳にもいかず、ようやく本腰を入れつつあります。官民挙げての取り組みで、健康産業は空前の需要を生み出しつつあります。
ただ生活習慣病対策は、医療者や企業の衛生管理者が口を酸っぱくして呼びかけても、肝心の本人が積極的に取り組まなければ、絵に描いた餅で終わってしまいます。生活習慣を変革して、健康な肉体を手に入れるには、食事や運動などの基本的で地道な取り組みが必要なのです。さらに医療上の知識を本人がある程度は知っている必要もあります。
そのためには自覚症状や体重の変化、検査データ、不足している栄養素や、改善すべき生活習慣などについて、医療者または管理者、本人との間で充分な「情報共有」が行なわれていなければなりません。さらにはそういう情報に基づいて診療方針が打ち出される際に、本人と医療者、管理者との間では充分量の「対話」が欠かせません。
各種の情報を共有する手段としては、従来は医療機関(病院や開業医)を受診した際に、医師や看護師、栄養士などとの「話し合い」が主体でした。インターネットのない時代にはそれが当たり前であり、大方それで充分でした。しかしながら、ＩＴ時代になって飛び交う情報は桁違いに多くなり、また患者が既に知っている情報量も増大しました。
そういう時代にあっては、短い診察時間に必要な情報全てを医師・患者間で共有することはほぼ不可能です。そうでなくとも医師不足、医師の過重労働が問題視されている時代です。これ以上診察時間を増やしたり、医師だけに情報伝達の責任を押し付けるのは非現実的です・・（続く）
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このコラムの執筆専門家
- 吉野 真人
- （東京都 / 医師）
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病気を治したり予防するにあたり、いちばん大切なのは、ご本人の自然治癒力です。メンタルヘルスを軸に、食生活の改善、体温の維持・細胞活性化などのアプローチを複合的に組み合わせて自然治癒力を向上させ、心と身体の両方の健康状態を回復へと導きます。
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