EU圏とアジア主要国の経済成長率と株価指数の選択 - 国内株式・ETF - 専門家プロファイル

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EU圏とアジア主要国の経済成長率と株価指数の選択

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ポートフォリオを組まれる際に参考となる、経済規模や、一国の成長率には差異があります。
内閣府の白書等の内、「世界経済の潮流」2014年上半期 世界経済報告には、下記のデータが記載されています。経済の規模は、それを参考に私が作成したものが、
下図です。

140612世界各国地域GDPの割合

アメリカの経済規模は依然として大きく、2014年上期現在1国で22.4%を占めています。また、EU圏はまとまると米国より大きく23.80%で、日本は7.70%です。ここまでの地域で53.9%ありますので、他の先進国を合わせると55%を超える経済力になります。
一方、新興国では、中国の存在は大きく、世界第2位で、11.4%を占めています。
インド2.6%、ブラジル3.2%、ロシア2.8%で、BRICsで20.0%になり、米国、EU圏に近づいています。ただ、BRICsには地勢的にはまとまりがなく、地勢的にまとまりがあるNIEs+Aseanが5.7%の経済圏になっています。日本がこれに加われば、13.4%の経済圏が生まれます。

EU圏の主要国の実質経済成長率が、金融機関見通しは下記です。国別には差がありますが、2013年に比べ2014年、2015年に回復するシナリオ見通しです。

140612ヨーロッパ各国の実質成長率見通し

下記はアジアの主要国の実質経済成長率見通しです。
中国は依然として7%を超える見通しですが、減速傾向です。一方インドは、13年4.4%が15年には6.4%に上昇し、インドネシア、マレーシアも5.0%を超える見通しです。

140612アジア各国の実質経済成長率見通し

このような見通しなどの情報を得たうえで、皆様は、国際分散投資をお考えの際、どの様に株式の対象銘柄を選択されるのでしょうか。

株式の銘柄選択に関する、一つの考え方を紹介します。

世界全体の株価を対象としますと、指数に連動する上場投資信託(ETF)が、十分に分散されたポートフォリオですし、それを採用することでご自身の運用コストも抑制できます。
従って、以後は指数の紹介として記載いたします。

1.もっとも広い範囲で分散を考えた場合には、MSCI オールカントリー株価指数があります。
この指数に連動する上場投資信託(ETF)を購入すれば、世界全体の株価に連動して、ご自身のポートフォリオの株式の時価が騰落します。もし、日本の株式とその他海外の株式と分けて保有したい場合には、MSCI ジャパン指数に連動する上場投資信託(ETF)を購入し、国外の物は、オールカントリーからJAPANを除いた指数に連動するETFを購入すれば、2銘柄で、世界中の株価に連動するポートフォリオに近似いたします。

2.先進国、新興国、フロンティア諸国の区分でポートフォリオの銘柄を選ぶこともできます。
先進国の株価に連動する指数は、MSCIコクサイと世界株式インデックスがあります。
その他にMSCIエマージング指数、FTSEエマージング指数等々、先進国、新興国の指数が開発されています。そして、現在はフロンティア諸国を対象として、フロンティア100指数に連動するETFも東証に上場されています。
良く知られている区分に、ブラジル、ロシア、インド、中国を対象とした指数のBRICS指数もあります。ワールドワイドですが、対象とした国に4ヶ国に絞られています。

3.もう一段小さな地域で、株式ポートフォリオを組むのであれば、
MSCIアジア・太平洋インデックス、中東・アフリカ指数、ヨーロッパ指数、東欧指数、中南米指数に連動するETFがあります。地域だけでなく、地域内の企業を集めた、ヨーロッパのStoxx600指数なども、その地域を代表する指数として存在します。ラテン・アメリカ40やアフリカ40など、数多くの指数が存在します。

指数を開発している企業は、FTSE:ロンドン証券取引所の子会社FTSEグループが算出、S&P:スタンダード アンド プアーズ社が算出、MSCI :MSCI(モルガンスタンレー・キャピタル・インターナショナル社)とBarra(バーラ社)が算出、など複数の指数があります。

4.地域だけでなく、世界の業界別、大企業・小企業などの区分も存在します。例えばグローバル金融指数や、グローバル資源株指数、そして、グローバル100等です。

5.その下のレベルに、国別の指数が存在します。
ジャパンやドイツ、中国等々世界中の主な国の指数に連動するETFが存在します。例えば、ホルトガル、ロシア、ウクライナ、アルゼンチン、タイ、インドネシアなどです。
6.国別の中に、業界別、規模別、グループ別の指数とETFが存在します。ただし、細かく分かれるのは、アメリカ、中国、ドイツなどの大きな市場で、小さな市場では指数は複数存在していても、ETFが無い場合もあります。ETFもある程度の規模が無ければ、購入の対象とはなりません。

7.最終的には個別企業の株式が対象となります。一国の証券市場に上場しているだけでなく、国を跨って複数の市場に上場している企業もあます。東京証券取引所にも、ダウ・ケミカル社ほか合計12社が上場しています。

以上のように、株式だけでも多すぎるほどの指数が存在します。
その中で、どの様にETFを選ぶかは次の機会と致します。

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