- 松本 秀守
- 代表取締役
- 住宅設備コーディネーター
対象:住宅設備
- 松林 宏治
- (住宅設備コーディネーター)
- 松本 秀守
- (住宅設備コーディネーター)
地デジ普及率、まだ49%…景気後退が影響
総務省が17日発表した地上デジタル放送(地デジ)に関する緊急調査で、
2009年1月時点の対応テレビやチューナーの世帯普及率は49・1%にとどまり、
目標の約58%はおろか、半数にも達していないことがわかった。
普及率目標との差は約9ポイントと、08年9月時点の約5ポイントよりも拡大した。
急速な景気後退の影響などで、地デジ対応機器の普及のペースが落ちているため
とみられる。
(2009年2月18日 読売新聞)
こんな記事を昨年から多く見かけるようになった。
普及率が50%に満たない。
1世帯あたりのテレビの台数は1台ではないため、このペースは
いかんともしがたい問題と思われる。
テレビ画面右上に「アナログ」という表示が出るようになり、ご不明な場合は
コールセンターへのテロップも出てくる。
必死の移行促進であると思われるが、私から見ればまだまだ促進が足りない。
何故か?
あまりにも受信機器の地デジチューナーに焦点を合わせているが、問題はアンテナ
などの設備ではないか。
チューナーはどこでもすぐにでも買えるが、UHFアンテナを建てるにも、光にするにも
ケーブルにするにもすぐにとはいかないものである。
弊社のようなアンテナ工事会社もわかりやすくアピール必要があるのは当然だが
政府はもっとここにもスポットをあて、判りやすくまた積極的に知らしめる必要があろう。
地デジ対策、テレビアンテナ工事は棟梁.comで