銀行の超長期固定やフラットに影響してくる、日本の長期金利ですが、２月９日には一時約１０ヶ月ぶりに1.350％を付けるなど、長期金利の上昇が続いています。(木曜日の終値は前日比0.035％低い1.295％です）

１月の長期金利が1.250％前後の水準で、２月のフラットの最多提供金利が2.550％だったことを考えますと、２月の長期金利は約0.100％上昇しているため、３月のフラットの最多提供金利は単純に考えれば2.650％前後まで上昇する可能性が高まっています。

今回の長期金利の上昇は、アメリカの経済指標が良かったことから株価が上昇し、債券市場から株式市場にお金が流れた結果、アメリカの長期金利が上昇、日本も同じように株高・債券安（金利は上昇）という流れになっています。

今後もアメリカの長期金利の上昇につられて、日本でも長期金利が上昇しやすい流れが続いていくというのが市場の見方のようですが、すぐに1.500％前後まで上昇する可能性は低いと考えています。

株価と金利は非常に相関関係が高く、株価が上昇すれば金利も上昇、株価が下落すれば金利も低下するのがセオリーです。

日経平均はＮＹ市場の上昇や新興国需要を取り込んだ日本企業の好業績などもあり、１０６００円台まで回復してきました。しかしここからは、最近の上昇ペースが速いことや中国の春節休暇明けに伴う上海市場の動向など、しばらくは揉み合う展開が予想されます。

この場合、２月の後半の長期金利も1.300％前後で揉み合うものと考えられます。しかし、この水準では３月の超長期固定やフラットは上昇必至です。

変動金利が上昇しにくい中、金利が１％優遇されるフラット３５Ｓなどを除いては、金利選択で悩ましい時期がしばらくは続きそうです。

沼田　順（ＣＦＰ上級国際ライセンス）

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