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山本 雅暁
ヤマモト マサアキ
グループ
日経記事；『ソニーが目指すEV 幹部が語るモビリティーの進化』に関する考察
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皆様、
こんにちは。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー 山本 雅暁です。
6月27日付の日経新聞に、『ソニーが目指すEV 幹部が語るモビリティーの進化』のタイトルで記事が掲載されました。
本日は、この記事に関して考えを述べます。
本記事の冒頭部分は、以下の通りです。
『2022年になってモビリティー事業への本格展開を発表したソニーグループ。20年1月に電気自動車（EV）の試作車「VISION-S」を発表した際には、誰もがソニーのEV事業への参入には懐疑的な見方をしていた。しかしソニーはモビリティーに本気だ。そもそもソニーはなぜモビリティー事業に参入するのか。。。』
ソニーは、ホンダと2022年中に「ソニー・ホンダモビリティ」を共同で設立します。この会社は、EVの事業化を目指します。ソニーとホンダは、2025年中にEVを市場導入する計画です。
この新会社が、EVを2025年中に市場導入するためには、ソニーとホンダがもつ知見やプラットフォームだけでなく、EV化の目玉となる電動化や自動運転機能の実用化が必要不可欠になります。
このため、ソニーのトップである吉田憲一郎会長兼社長は、日経新聞社とのインタービューで、他社との連携も視野にEVの事業化を進める方針を示しています。
「ソニー・ホンダモビリティ」は、オープンイノベーション；事業連携（アライアンス）を積極的に活用・推進することが、2025年に競争力のあるEV市場導入を実現できるために、必要不可欠になります。
EV市場では、米国のテスラモーターズが事業化で先行しています。さらに、中国メーカーや欧州メーカーが、続々とEVを市場導入しています。
テスラモーターズや中国メーカーなどは、一定水準の自動運転機能をEVに実装しています。
「ソニー・ホンダモビリティ」が行う自動運転機能付EVの市場導入は、2025年であり後発参入組になります。
後発参入企業が、市場で勝ち組になるには、競合他社のEVに対して、徹底的な差別化・差異化ポイントを持つことが必要不可欠になります。
「ソニー・ホンダモビリティ」の関係者は、新会社設立前からすでに幾つかのビジネスロードマップ案を作成していると見ています。
ソニーの強みは、自動運転機能付EVの目となるイメージセンサー技術と、映像データの自動処理を行うAI技術をもっていることです。
ホンダの強みは、自動車本体のハードウェア技術にあります。但し、ホンダは、現時点でガソリンエンジン車主体のメーカーであり、EVに必要なコア技術の獲得・実用化は今後の課題になります。
ソニーのAI技術にしても、この分野の技術は、日進月歩で進んでおり、世界中のAI関連企業が、しのぎを削っています。
「ソニー・ホンダモビリティ」が、2025年に競争力のある自動運転機能付EVを市場導入するには、自社でもっている技術やノウハウを冷静に見直して、「Win/Win」あるいは「Win/Win/Win」の関係が成立する相手先との、オープンイノベーション；事業連携（アライアンス）を積極的に行うやり方が適切と考えます。
特に、自動運転機能は、高度なソフトウエア・AI・IoT対応が必要です。また、セキュリティ設定も、非常に重要であり、必要になります。
ソニーと言えども、高度性能であり、かつ高いセキュリティ設定ができるAI・IoT対応は、1社単独では実現できません。
また、本日の日経新聞に、『TURINGの山本一成CEO「完全自動運転、25年に実現」のタイトルで記事が掲載されました。
この山本一成氏は、将棋人工知能（AI）「Ponanza（ポナンザ）」の開発者として有名です。
本記事では、TURINGは2025年をめどに完全自動運転「レベル5」の実現を目指すとしています。
レベル5の完全自動運転機能実現は、自動車に設置されたセンサーからのデータ・情報を適切に行う高度なAI・IoT対応が可能とします。
TURINGは、AI・IoT対応を自前で獲得できる可能性があります。
今後、レベル5の完全自動運転機能実現を可能にする能力をもつTURINGのようなベンチャー企業が、多数出現すると見ています。
「ソニー・ホンダモビリティ」が、自動運転機能付EVの開発・実用化においてTURINGのようなベンチャー企業と、積極的に協業・連携（アライアンス）を組んで、是々非々ベースで事業化することを期待します。
この視点から、今後の「ソニー・ホンダモビリティ」の動き方に注目していきます。
よろしくお願いいたします。
グローバルビジネスマッチングアドバイザー GBM&A 山本 雅暁
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