2012年12月27日の円換算主要株価指数、主要国債利回り、主要商品価格を掲載します。

12月27日(現地時間)の主要な市場の動きを掲載します。

27日クリスマス休暇明けで全市場が開きました。アジアとヨーロッパは値上がり基調ですが、米国はまだ「財政の崖」の解消が見えず、値下がりしています。米国で「財政の崖」が解消に向かえは、たまっていたマグマが飛び出すことが予想されます。一方年内にめどが立たなければ、急落の年末となると思われます。本日金曜日の動向がポイントです。

主要株価指数のうち上昇指数は20指数÷30指数×100≒66.7%でした、地域別には、アジア・オセアニアが引き続き上昇し11/13指数、欧州もフランスなどが上昇し6/9指数、米州は3/8指数でした。



円換算株価指数.
引き続き大幅な円安の影響で、指数が下落したNYダウ、ナスダック、DAX、スイスSMI、などが円換算では上昇しています。上昇率はドイツDAX(2.97%)、スイスSMI(2.21%)、ハンセン香港指数(2.09%)、豪州ASX(1.80%)、世界株指数(1.62%)、英国FTSE100(1.57%)、新興国株価指数(1.32%)など、大幅に上昇しています。



10年国債利回り(長期金利)、日本は0.800%迄上昇しました。米・英・独・豪は低下し、イタリアとスペインは上昇しています。



商品先物価格及び指数は、金とロンドン銅先物が上昇、トウモロコシは続落しています。



株価予測の中り・外れテストをニューヨークのダウ工業株30種平均の予測で行っています。
N値を100得る迄続ける予定です。
26日のNYダウは下落しました、吉野は連続して外し、45/0%です。賽子は好調で85.0%の的中率を誇っています。
今晩(28日)の予測は、吉野上昇、賽子も上昇です。



以上です。
※主要株価指数の国別・地域別は
・アジア・オセアニア:10ヶ国1地域13指数
日本3指数、香港、中国、韓国、台湾、オーストラリア、ニュージーランド、インドネシア、マレーシア、シンガポール、インドは各1指数です。
・欧州:9ヶ国9指数
英国、ドイツ、フランス、スイス、オーストリア、イタリア、ノルウェー、スウェーデン、
・米州:5ヶ国8指数
アメリカ4指数、カナダ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン各1指数
・先進国/新興国は20指数/10指数です。

※NYダウの上昇下落を吉野の予測、賽子の予測と市場の結果推移を追いかけます。
「ウォール街のランダムウォーカー」、「専門家の予想はサルにも劣る」、「投資家はなぜサルに負けるのか」などの本で語られていることの確認とWSJのダーツボードで証明された専門家はインデックスに勝てないに対する追加確認のためです。自分の予測力の確認にもなります。なお、データは最低でも100個無いと信頼性に欠けるとされています。

本データは、市場営業日の翌日に更新します、出来るだけ朝に行いますが、小生のビジネス・体調などで遅れることがあります。
夫々の数値は正確を期すつもりですが、投資にあたりましては正規の目論見書、説明書等をご覧いただいたうえで、読者ご自身での最終的なご判断をお願いいたします。

数値などはできるだけ原資料を提供している市場・メディア等のHPを活用しています。・
主要株価指数の内、世界株式と新興国株価は日々の捕捉が小生には難しいため、私が所有するVanguard Total World Stock Index ETF (VT)とiShares MSCI Emerging Markets Index で代用しています。
為替レートは、原則表示当日夜間(21時～24時ごろ)のMSNマネー為替欄の数値を使用しています

face bookページ　オフィス マイ エフ・ピーを開設しています。
http://www.facebook.com/#!/officemyfp

☆セミナーやご相談は根拠の明示及び実証データをもとにご説明します。
お気軽にお問い合わせください。

★毎月資産運用・ライフプランのセミナーを開催しています。
宜しければご参加ください
http://www.officemyfp.com/seminerannai.htm

文責
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー　
吉 野　充 巨
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.ne.jp/w/c-64005/
http://mbp-tokyo.com/officemyfp/column/12298/
http://www.officemyfp.com/komonryouseiadviser.htm

『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
投資による損益はすべてご相談者及び読者ご自身に帰属いたします。
投資にあたりましては正規の目論見書、説明書等をご覧いただいたうえで、読者ご自身での最終的なご判断をお願いいたします。
本コラムは、信頼できると判断した情報に基づき筆者が作成していますが、その情報の正確性若しくは信頼性について保証するものではありません。』