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プロジェクトの対象範囲を明確にしよう

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プロジェクト管理
中小企業診断士の長谷川進です。こんにちは。
今日はプロジェクト立ち上げ時についてのお話です。

プロジェクト立ち上げ時にプロジェクトテーマを検討することと思います。

そのために現状調査をしたり、問題分析したり、解決ステップを検討したりと、大まかなストーリーについての共通認識を持つことが重要となります。

この際に忘れがちなのが、プロジェクトの対象範囲を明確にすることです。暗黙の了解のまま、何となくプロジェクトを立ち上げたことで、後で大きな問題にならないようにしたいものです。

プロジェクトの対象範囲によって、体制、期間、進め方などが大きく変わってくることが多いものです。

全社を対象とするのか、範囲を限定するのか、限定した場合に全社へはどのように展開するのかなどを論理的に説明できるようにする必要があります。

全体最適の視点から検討した結果、当初想定していたプロジェクトの対象範囲を見直す必要があるかもしれません。

プロジェクト立ち上げ時には、ぼやっとした大まかな話になりがちです。だからこそ可能な限り、具体論、可視化、論理的な説明といったことを重要視しましょう。

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日本アイ・ビー・エム在籍時の15年間に多数のITプロジェクトに参画しました。その経験から、「新規事業が失敗する場合の多くは、構想段階に問題がある」と考え、リスクヘッジを根底においた事業戦略の策定、プランニングを行っております。

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