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- 森本 直人
- 森本FP事務所 代表
- 東京都
- ファイナンシャルプランナー
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当日夜放送のニュース番組で使用とのことで、現時点でそのような試算をもっておらず、短時間で信頼できる試算が難しいため、結果としておことわりしたのですが、テーマとしては興味深いので、このコラムで取り上げてみることにしました。
ところで、標準世帯の家計とは、どのようなものでしょう。
信頼できるデータとしては、総務省・統計局の家計調査があります。詳細なエクセルデータの取得も可能です。
で、原油価格の高騰で影響のある項目ですが、ガソリンはもちろん、電気、食品、紙製品、さらには、代替燃料の原料でもあるトウモロコシの価格などがあります。
先程の家計調査をベースに、既に値上げが決まっている項目に値上げ率を掛ければ、簡単な試算は作れそうです。しかし、あえてここで、この数ヵ月間の影響について試算をお見せしても意味がないように考えます。
（確かにメディア受けはしそうですが...）
家計の問題で重要なのは、長期の視点で、原油価格がどの程度値上がりするかです。水や空気や植物は、人間が必要以上の浪費を続けなければ、決して枯渇しませんが、石油は、30〜40年で枯渇するといわれており、せいぜいもっても、あと100年です。
今回の原油価格の高騰は、サブプライム問題で行き場を失った投機マネーが実需を超えて相場を押し上げているとの見方もありますが、超長期の視点で考えれば、いずれ、石油製品が高価なものになることは、ほぼ確実でしょう。
地球温暖化の問題を考えると、むしろ企業が化石燃料を原料として使わなくなるのは、歓迎すべきことと個人的には思いますが、家計への影響は、大きいです。
家計の管理もお金の運用もきちんと長期の視点を持って、考える時代が到来したといえそうです。
このコラムの執筆専門家
- 森本 直人
- （東京都 / ファイナンシャルプランナー）
- 森本FP事務所 代表
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