環境商人その4 - 経営戦略・事業ビジョン - 専門家プロファイル

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閲覧数順 2016年12月06日更新

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 環境問題といわれるが、あえてこのコラムでは、人間の健康に影響を与える問題を環境良化ビジネスと限定させていただく。理由は、環境問題及び環境対策の諸現象や対策について言及するにはあまりにも複雑で多岐にわたりすぎからである。


 このため、環境を良化するビジネス(以下環境ビジネスと呼ぶ)を次のように定義しておく。

「数々の環境破壊が及ぼす諸影響は,結果的に将来の人間の健康を害するものである。このため、将来の人間の健康を守る意味で、現在の環境被害を数々の技術と知恵により、少しでも良化するビジネスを環境ビジネスとする。」


以上のように、環境ビジネスと健康ビジネスを一本化して、私たちがより健康になるためのビジネスを「ウェルネスビジネス」と本コラムでは呼び、話を進めていく。


 実は、この言葉はアメリカ生まれの言葉であるが、その取り扱う範囲はとても広い。

 世界的に有名な経済学者ポール・ゼイン・ビルツァー氏は「ウェルネスビジネスは将来、1兆ドル(90兆円:1ドル90円換算、2008年11月)に成長するビッグビジネス」と予測しており、アメリカのビジネス界では話題をさらっている。

 このウェルネスビジネスは、対処療法であるこれまでの医薬・診察産業やドラッグストアなどに対抗するにスケールまで発展することが十分に予測できる。


 現に、アメリカではこのウェルネス(健康促進)についての数々の書籍が出版され、雑誌も創刊されるなどの動きが活発化している。アメリカは食生活が乱れ、人口の7割ほどが肥満で苦しみ、ヒステリックなまでにダイエット関連産業が、凌ぎを削っている。


 しかし、対処療法ではなく、先に予防をする事こそ、健康な身体を手に入れる手段と考える人たちが立ち上がり、ウェルネスを標榜したビジネスをスタートさせているのだ。

IT革命の次は、燃料電池を初めとするエネルギー革命、バイオ革命などと言われているが、世界的に少子高齢化社会が到来する21世紀の本命はボディ革命・健康革命とも言えるウェルネスビジネスではなかろうか。
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(埼玉県 / 経営コンサルタント)
株式会社エコライフ研究所 代表取締役

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10数年間で、環境関係の取材・調査に莫大な費用を投資し情報を収集してきた、熱狂的環境ジャーナリスト兼環境ビジネスコンサルタント。テレビ、新聞、雑誌などの取材・執筆は160を超える、環境配慮・環境貢献におけるPR戦略のプロフェッショナルです。