特定不妊治療(全額自己負担)である体外受精には1回約30万円、顕微授精には約40万円の費用がかかります。それに対して公的助成制度に基づく助成額は1回15万円(初回30万円、自治体により異なる)で、現実的には、かなりの自己負担が発生します。
この保険の特徴は採卵や胚移植について最大12回の「特定不妊治療給付金」を受け取る事が出来る点です。ただ、給付額は1~6回目が5万円、7~12回目が10万円で契約から2年間は給付金が出ない仕組みになっている為、今、悩んでおられる方には使えない保険と言えますね。
それ以外に、契約して1年経過後から出産した場合は1人目10万円、2人目30万円、3人目50万円、4人目70万円、5人目以降100万円の「出産給付金」が支給されます。
他にも最大200万円の満期一時金があるのが特徴です。但し、出産給付金、特定不妊治療給付金を受け取った場合は、その分が満期一時金から差し引かれます。ある意味、あんしん生命の医療保険メディカルKitRの様な商品ですね。
現在の少子高齢化を考えれば悪い商品では無いとは思います。ただ、今後、他社も内容考え追随し新商品を出すかも知れませんので、慌てて加入するよりも見極めた上で加入された方が良いかも知れませんね。
このコラムの執筆専門家
- 植森 宏昌
- (大阪府 / ファイナンシャルプランナー)
- 有限会社アイスビィ 代表取締役
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