Tweet
植林は江戸時代当たりから盛んに行われるようになり、地方の藩の財政を助けていました。第二次世界大戦の混乱の中で日本の森林は一時荒廃しましたが、５０年代後半頃までには伐採跡地への植林が一段落し、６０年前後に生じた炭や薪の需要の拡大に伴って７０年代に入る頃まで民有林において毎年３０万ヘクタールの規模で造林が進みました。
炭や薪などの需要に対しては若木や間引き伐採される、いわゆる間伐材で用は足りましたが、高度経済成長期には炭や薪といった燃料は石炭、石油に置き換わり、木材はパルプや住宅用材としての需要が急激に高まりました。
この時点では国内には利用可能なまでに成長した人工林がまだ少なかったため、この時期を通じて丸太輸入の自由化が段階的に実施されました。
そして今では、外材は木材供給の８割を占めるようになっています。
その間、日本の林業は高度経済成長に伴う労務費等の経営コストの上昇、労働力の都市部への流失、高齢化の進行、山里における過疎化が進み、間伐の行われなくなった人工林はどんどん荒れ果ててゆくことになりました。
これまで燃料としていた“薪”の需要がなくなり、雑木林の山を持っていた農家がより経済的価値の高いスギやヒノキを植えるようになり、全国に膨大な杉林ができた訳ですが、人工林はそもそも人間の経済的価値に基づいて、それこそ人工的に作られた植生ですから、苗木を植えたら後は放っておいても勝手に自然の中で大きくなる、というものではありません。造林、保育、間伐、伐採という手間のかかる一連の作業が適時適切に行われなければなりません。
一本の苗木が住宅の構造材として使える大きさになるまで６０〜７０年かかります。そして戦後６０年、人工林の多くはすでに主伐の対象となる樹齢に達しているのです。今まさに日本の林業の再構築を図り、国内の森林資源の活用を真剣に考える時が来ているのです。
「地元の木で家を建てる」
これは、その環境で育った木で家を建てる、という極めて理にかなった自然なことであり、かつて日本の家は樹木の育成サイクルと同じ様に６０〜７０年という寿命を持っていたのです。
森を守るということは川を守ることであり、それは海を守ることに繋がっています。私達はそこから恵みを受けているのですから、人間はまさに自然の循環の中に生きているのであり、地産地消とは、そうした本来の姿を取り戻そうということに他なりません。
