Tweet
最も離職率の高かった業種は、宿泊業・飲食サービス業で５１％にも達します。宿泊・飲食と言っても、あまりに大きな区分なで、大卒者を採用していそうな具体的業種を調べてみました。旅館、ホテル、リゾートクラブ、食堂、レストラン、ラーメン店、中華料理店、焼肉店、寿司、喫茶店、ハンバーガー店などです。
次いで、教育・学習支援業で４８．９％。こちらは、幼稚園、小中学校、高校、大学、専門学校、学習塾、英会話教室など。次がとても多岐に渡る、生活関連サービス・娯楽で４５．４％。洗濯業、理容・美容業、エステテック、旅行、結婚式場、葬儀場、映画館、演芸、スポーツ、ゴルフ場、フィットネス
なおも続いて、テーマパーク、遊園地、パチンコ、ゲームセンター、カラオケボックスなど。就職はしてみても、長く続かない業種の一例がこれらです。他の地味な業種と違いまして、テレビやネットで宣伝広告をよく流す会社が多く、ビジネスの世界をよく知らない若者が、ネームバリューで引かれる会社がほとんどです。
起業する側から考えて問題なのは、自分の会社の業種が離職率の高い業種とされた場合、新入社員の採用が難しくなることです。若い人の採用が難しいということは、会社の今後の成長が難しいということになります。起業したばかりで、今後の成長に社運を賭けようとするとき、採用が思うように進まないのは不運です。
既存企業の経営者の中には、従業員は使い捨てと考える人も少なくありません。今後、日本経済が好調に推移しますと、人手不足が深刻になることは間違いないです。商品を売るための知恵や知識と同様に、従業員の能力とやる気をいかに引き出すか、起業家にとっては大きな経営課題になっています。
【一言】
小企業や自営業の場合は、アルバイトやパートの方のスタッフ教育さえほとんど行っていません。どこも、スタッフの方のこれまでの経験に任せた店舗運営を行っています。店頭で、お客さんと接する営業の最前線なのに、経営者の考え方がまったく反映されていないのは、会社運営の落とし穴ともいえそうです。経営者は、スタッフとの意思疎通をもっと考えたほうがよさそうです。
このコラムに類似したコラム
週刊東洋経済までもが起業特集を 中山おさひろ - 起業コンサルタント（2013/06/11 20:39）
勝手にマイナンバーを付けられても好きになれない 中山おさひろ - 起業コンサルタント（2013/05/13 20:41）
【大盛況！】毎月恒例の80名ほど集まるビジネスマッチング交流会 片桐 実央 - 起業コンサルタント（2012/06/15 21:55）
英動詞で鍛える起業力【bow】 菅原 茂夫 - 税理士（2012/01/25 12:00）
今日から始めよう！英動詞で鍛える起業力【accelerate】 菅原 茂夫 - 税理士（2011/12/22 12:00）
