- 吉野 充巨
- オフィスマイエフ・ピー 代表
- 東京都
- ファイナンシャルプランナー
対象:投資相談
- 大山 充
- (シニア・エグゼクティブ・アドバイザー)
- 大山 充
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一昨日の黒田日銀総裁の金融緩和への取り組みの発表で、国債利回り=長期金利は一時0.4%を切るなど、債券市場は荒れた展開になっています。
その様なときですから、過去の長期金利の推移を確認する意義はあろうかと思います。
下図は、昨年4月9日から本年3月30日ほぼ1年間(≒平成24年度)の、米国長期金利(10年国債利回り)(黄色)、日本の長期金利(10年国債の利回り)(ブルー)とオーストラリアの長期金利(10年国債利回り)(紫)の推移です。すぐに目が付くのは、12月以降の日本の長期金利の低下です。昨年4月に比べ40%を超える低下となっています。米国とオーストラリアは、7月の底から徐々に上昇し、米国は一時4月のレベルを回復しました。アベノミクス、恐れるべしです。
下図は、ドイツ(黄色)、日本(ブルー)と英国(紫)の長期金利の比較です。期間は2012年3月30日から本年3月末で、平成24年度に対応しています。3国の長期金利の低下傾向は11月末までは、似た動きでしたが、12月にはいり日本の金利は急落、英国の金利は上昇し、昨年末のレベルを回復したのですが、キプロス問題が発生し、英国・ドイツともに。下降しています。本来の株式と債券のパターンでは、株価の上昇、金利の上昇(価格の低下)のサイクルですが、株価の上昇と債券価格の上昇という歪みが生じています。
通常考えられる動きを掲載します。株価上昇・債券価格の低下、株価下落・債券価格上昇のイメージ図です。
国内債券(インデックスファンド)(紫色)と先進国債券(のパフォーマンスに連動するETF)の動きをTOPIXと比較しました。期間は平成24年度1年間です。
やはり株式の動きは変動幅が大きく、国内債券は変動が少ないので、株価が下がっても一定レベルのリスクに抑えられるという、株式と債券の分散効果が確認できる結果となっています。シティーグループ国債インデックスに連動するETFの下落と上昇は主として、円高・円安効果に因ります。
下図は、米国に上場する適格債券(のパフォーマンスに連動するETF)(黄色)と米国のハイイールド債(のパフォーマンスに連動するETF)とS&P500の動きを比較しています。期間は平成24年度1年間です。さすがに適格債券全体の動きは、変動幅が小さいことが解ります。ハイイールド債の動きは、株式よりは変動の幅が狭いのですが、通常の再建に比べるとその変動の幅の大きさが解ります。このように債券の中でもハイイールド債は価格変動が大きいので、それを認識の上購入される様お勧めします。米国のように大きな市場でもこれだけ動くのですから、新興国のハイイールド債の値動きの大きさに至るべきかと思います。
グラフのデータは著者が取得し、マイクロソフトのライフプラン・ソフトMSNマネーで作成しています。但し、マイクロソフトのサポートは一昨年に終了しています。データは1999年からのものです。
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文責
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー
オフィス マイ エフ・ピー 代表 吉野 充巨
【保有資格】
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)/一級ファイナンシャル・゜ランニング技能士
宅地建物取引主任者 (東京)第188140号
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー&登録講師
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
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