渡辺 行雄
ワタナベ ユキオコラム一覧
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家計の金融資産 最高に
皆さんこんにちは、 個別相談専門のファイナンシャルプランナーとして活動している渡辺です。 日本経済新聞の記事によると、 日銀が発表した2014年10月から12月期の資金循環統計(速報)によると、 12月末の家計の金融資産残高は1694兆円と、 過去最高を更新した。 1年前に比べ3.0%増え、前年同期比の増加は17四半期連続となった。 投資信託などへの新規の資金流入のほか、...(続きを読む)
田舎暮らすなら『山梨』
皆さんこんにちは、個別相談専門のファイナンシャルプランナーとして活動しています、 渡辺です。 皆さんの中にも定年を迎えたら田舎で古民家を買って、 のんびり暮らしたいとお考えの方も多いと思います。 日本経済新聞の記事によると、 地方移住に関する相談などに応じているNPO法人『ふるさと回帰支援センター』は、 『ふるさと暮らし希望ランキング』の結果を発表した。 山梨県が初の1位...(続きを読む)
ネットで買い物 家計支出の8%
皆さんこんにちは、個別相談専門のファイナンシャルプランナーとして活動しています、 渡辺です。 日本経済新聞の記事によると、 総務省は家計がどれだけネットショッピングを使っているのかの調査結果を発表した。 2015年1月にネットで買い物をした世帯は27.3%で、 支払った金額は3万1757円、 全体に占めるネット経由の支出割合は8.4%だった。 何を買ったかを聞くと、旅行関...(続きを読む)
初恋ほろ苦4人に3人
皆さんこんにちは、個別相談専門のファイナンシャルプランナーとして活動しています、 渡辺です。 日本経済新聞の記事によると、初恋は4人に3人が実らず、 ほろ苦い思い出に。 婚礼サービス大手のワタベウエディングが首都圏の若者を中心に実施した調査によると、 初恋が実ったのは2割にすぎないという結果がでた。 恋愛や結婚の価値観は時代とともに多様化しているが、 同社は『初恋は人生で...(続きを読む)
高校から大学 880万円
皆さんこんにちは、個別相談専門のファイナンシャルプランナーとして活動しています、 渡辺です。 日本経済新聞の記事によると、 子供が1人、高校に入って大学を卒業するまでに必要な教育費が、 平均897万4千円に上ることが、日本制作金融公庫の調査で分かった。 教育費には、入学金や授業料のほか、塾代なども含んでいる。 自宅外から大学に四年間通う場合は、 これに加えて生活費や家賃な...(続きを読む)
NISA投資5割増
皆さんこんにちは、個別相談専門のファイナンシャルプランナーとして活動しています、 渡辺です。 日本経済新聞の記事によると、 2014年に始まった少額投資非課税制度(NISA)の利用が広がっている。 主な証券会社や大手銀行を通じた投資額は2014年10月から12月に約5,000億円と、 7月から9月に比べて5割増えた。 NISAを利用する専用口座の開設者は1年間で482万人に...(続きを読む)
シニア消費、趣味に全力
皆さんこんにちは、 個別相談専門のファイナンシャルプランナーとして活動しています、 渡辺です。 このコラムをとおして日本経済新聞など、 気になった記事を解説を交えながら紹介します。 日本経済新聞が60歳以上の男女約1300人を対象にした調査で、 お金をどんな用途にかけたいか聞いたところ、 趣味や旅行を挙げた人が全体の約8割りに上った。 衣料品や住まいとの回答は25%程度にとど...(続きを読む)
今年の漢字は『税』
みなさんこんちは、 個別相談専門のファイナンシャルプランナーとして活動しています、 渡辺です。 日本経済新聞の記事によると、 2014年の世相を1文字で表す『今年の漢字』が『税』に決まり、 日本漢字能力検定協会が、京都市東山の清水寺で発表した。 協会によると応募総数は16万7613票で、 1位の『税』は8679票。 消費税が8%になり家計への負担が増加したことや、...(続きを読む)
海外旅行、円安で低調
皆さんこんにちは、 個別相談専門のファイナンシャルプランナーとして活動しています、 渡辺です。 少し前の記事になってしまいますが日本経済新聞の記事によると、 年末年始の海外旅行の予約が低調だ。 11月上旬までの海外旅行の予約者数で、 業界大手の日本旅行や阪急交通公社では、 前年の同じ時期と比べて1割前後減少している。 今年から来年にかけて年末年始は日並びも良く、 9連休も見...(続きを読む)
確定拠出年金 採用企業5割超
皆さんこんにちは、個別相談専門のファイナンシャルプランナーとして活動しています、 渡辺です。 日本経済新聞の記事によると、 運用成績によって将来受け取る額が変わる確定拠出年金(日本版401k)が広がっている。 日本経済新聞社と格付け投資情報センター(R&I)の企業年金実態調査によると、 401kを採用している企業が初めて5割りを超えた。 運用環境の変化が会社員の老後の生活資...(続きを読む)
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