今後の入院外のリハビリテーションの行方は? - 医療経営全般 - 専門家プロファイル

原 聡彦
合同会社MASパートナーズ 医業経営コンサルタント
大阪府
経営コンサルタント

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対象:医療経営

原 聡彦
原 聡彦
(経営コンサルタント)

閲覧数順 2016年12月05日更新

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今後の入院外のリハビリテーションの行方は?

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こんばんは。医業経営コンサルタント
原聡彦(はらとしひこ)です。

中医協では、早くも次回、診療報酬改定について議論がなされています。本日は、中医協の総会(第186回 平成23年2月2日)で議論された入院外のリハビリテーションについてまとめました。

☆入院外のリハビリテーションについて
1.外来リハビリテーション
ア)定期的にリハビリの効果判定を行い、リハビリ計画を作成する。

イ)リハビリ提供時に基本的な診察が前提とする。

ウ)医療機関内でのリハビリ提供のため、急変時対応が訪問の場合より容易となる。

エ)訪問リハビリの患者と比較して、状態像がよい。

2.訪問リハビリテーション
ア)定期的にリハビリの効果判定を行い、リハビリ計画を作成する。

イ)リハビリ提供時に必ずしも診察を要さない。

ウ)居宅等でのリハビリ提供のため、急変時対応が外来の場合より困難となる。

エ)外来リハビリの患者と比較して、状態像が悪い。

3.費用のイメージ
ア)外来リハビリテーション
【初再診料(定期的な評価)】+【再診料・リハビリテーション料(日々の評価)】×リハビリ回数  
※リハビリテーション総合評価料については一部リハビリのみ算定可能。

イ)訪問リハビリテーション
【訪問診療料(定期的な評価)】+【在宅患者訪問・リハビリテーション指導管理料(日々の評価)】×リハビリ回数

4.論点
1.リハビリに係る医療保険と介護保険の給付について
平成18年度のリハビリ提供体制の状況を勘案し状態の維持を目的とするリハビリについて医療保険で一定の評価を行うこととしているが、医療と介護が連携しつつ、医療保険と介護保険の機能の一層の明確化するために、医療保険においてどのような対応が考えられるか。

2.外来時のリハビリテーションについて
外来でのリハビリ提供時には基本的な診察を前提としていることについて、患者の状態像やリハビリ提供時の急変時対応体制等の観点からどのように考えられるか。また、定期的な診察を前提とした医師の包括的指示に基づくリハビリ提供を外来で行うことは可能か。

上記の内容を考えると整形外科クリニックのオペレーション全体を見直す必要も出てくると考えられます。

今後、整形外科クリニックが地域から選ばれるためにはドクターのパートナーとなるPTの育成が必須となるのではないでしょうか。ぜひ、医師(院長)が臨床の現場でPTを育成して欲しいと思います。

最後までお読み頂きありがとうございました。
感謝!

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