- 大山 充
- 株式会社 東京総合研究所 代表取締役
- 東京都
- シニア・エグゼクティブ・アドバイザー
対象:投資相談
- 大山 充
- (シニア・エグゼクティブ・アドバイザー)
- 大山 充
- (シニア・エグゼクティブ・アドバイザー)
こんにちは、東京総合研究所スタッフです。
今回はNYダウが初の2万7000ドル台に到達し、最高値を更新したニュースについて考えていきたいと思います。
日本経済新聞によれば、11日の米株式市場でダウ工業株30種平均は過去最高値を更新し、前日比227ドル88セント(0.85%)高の2万7088ドル08セントで取引を終えました。
ダウ平均が2万7000ドル台に乗るのは初めてのことで、米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長が議会証言で利下げを示唆したことで市場の期待が高まり、株式への買いが膨らんだと報じられています。
より具体的に言うと、パウエル氏は10日に「より緩和的な金融政策の必要性が高まっている」と述べ、利下げを示唆し11日に「2%の物価上昇率を大きく下回りたくない」と改めて早期の利下げの意欲を見せたということです。
金融緩和瀬策がとられると一般的に景気は良くなりますよね。株価には様々な要素が影響しますがこうした金融政策の方向性など景気全体を左右する要素によって大きく影響されるのでしょう。
一方で現在、本日の日経平均株価はマイナスとなっていますが今回のダウの最高値の時と同様のケースが日本でも起きると考えられます。
近頃は得に大きな発表はありませんが、日銀の金融政策に関するニュースには常にアンテナを張っておくべきです。
このように投資家はいつも情報を入手するためにアンテナを張っておくべきです。東京総合研究所ではそんな投資家の皆様に向けて代表が更新しているブログを紹介しております。プロの目から見る相場感を日々チェックできるブログですので是非ご一読ください!
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