投資信託・ETFの手数料

みなさんこんにちは！

東京総合研究所スタッフチームです。

前回は、投資信託の仕組みについてお話ししましたが、今回は手数料についてお話しします。

（投資信託の仕組みについてはこちらの記事を合わせてお読みください）

投資信託のコストは主に、販売手数料、信託報酬、信託財産留保額の３つです。

そしてこれらは、販売会社、運用会社、委託会社という３社に以下のように分配されます。

＜販売手数料＞

投資信託の購入時にかかるコストで、商品説明や、購入の手続きの対価として販売会社に支払われます。

同じファンドでも、販売会社によって手数料は異なります。

したがって、対面や電話で説明を受けられる、証券会社や銀行などは販売手数料が高く、自分でホームページの説明を理解して購入するネット証券は安い傾向があります。

手数料の安さ

ネット証券＞大手証券会社（窓口・電話）＞銀行・郵便局

販売手数料＝約定価格（基準価額×口数）×○％

と言う利率で支払われます。

販売手数料の例

販売手数料は一般に0%〜3.5%ほどで、インデックス型（パッシブ型）の投資信託は、販売手数料のものが多いです。それらはノーロードと言われます。

ETFの販売手数料は、証券会社ごとの他の株式銘柄の売買手数料と同じことがほとんどです。

＜信託報酬＞

信託報酬は、投資信託を保有している期間毎日かかる費用です。

信託報酬＝運用中の日々の総資産総額×○％

と言う利率で計算され、ファンドの資産から控除されます。その為、投資家が約定代金と別に支払う必要はありません。

つまり、信託報酬はファンドを保有している間、継続的にかかる費用なので、特にNISAなどで長期保有を考えている投資家は、気にすべき事項です。

信託報酬の例

以上の例でわかるように、信託報酬は、

委託会社（信託銀行）、販売会社、受託会社（運用会社）の三社に日々の業務への対価として支払われます。

また、信託報酬を元本にかかる基本報酬額と、利益に対してかかる成功報酬額に分けているファンドもあります。

成功報酬型の例

＜信託財産留保額＞

ファンドの解約時（換金時）にかかる費用です。

投資家がファンドを解約すると、金額によっては、その解約資金を手当てするために、ファンド内の資産を売却する必要があります。その費用を信託財産保留額として、解約時の基準価額から差し引いた値段が解約価額となります。

次回はこれらの手数料がどこにいき、資産運用業界の３社がどのようなビジネスモデルになっているのかについてお話しします！

また読んでくださいね〜！！

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