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- 岡本 興一
- ウィジット株式会社 代表取締役
- ITコンサルタント
ユーザーも、システムの寿命についての意識が低く、考慮しないで購入していることが多いのが現状だと思いますが、これが、中小企業にとって無視できないコスト負担を産むことがあるのです。
たとえば、Windows の場合、マイクロソフト社は、各バージョンの販売、サポート期間を公表しています。
Windows XP は今月（2008年6月）末まででプリインストールモデルの販売が終了します。
マイクロソフト社プレスリリース
デスクトップ製品のライフサイクル
7月以降に、会社内でPCが増える場合、Vista モデルか、OSなしモデルを購入して、XPを自力で再インストールしなければ使えません。
さらに、OSのサポート期間も制限があります。
XP の無償サポートは2007年１月末に終了予定です。
その後の延長は有償となります。
何かのシステムを導入した場合、そのシステムが、Windows XP にしか対応していなかった場合、Vistaでは使えないわけですから、PCが増えたり、買い換え等に簡単に対応できなくなるのです。
サーバについても同様です。
Windows 2000 Server を利用していて、延長サポート契約を結んでいる企業でも、2010年7月13日には、サポートが打ち切られます。
この日以降は、セキュリティホール等が見つかっても、対応プログラム（パッチ）が提供される保証はないのです。
したがって、サポートが切れる前に、新たなサーバへ移行してしまうか、問題があると受容した上で使い続けるかを、経営的に判断しなくてはなりません。
こうしたことから、IT導入を行う時、導入する機器、OS、ソフトウェアの全てについて、販売期間、サポート期間がどうなっているかを十分調べておく必用があります。
そして、使い続けることが可能である保証がいつまでなのかを明確にし、その期限を以て、システムの入れ換えを行うつもりで計画を立てるべきなのです。
この入れ替えと、入れ替えの期間は、システムの「ライフサイクル」と呼ばれています。
費用対効果を考える時も、そうしたライフサイクルを軸として考えます。
ライフサイクルを短く設定すると、できるだけ安価な製品を選定することで、費用対効果を高めることができます。
ライフサイクルを長く競っている場合は、できるだけ信頼性、寿命の長い製品選定を行わなければ、結果的に費用対効果を下げてしまいます。
最近のＩＴの進化の速度、価格低下の速度を考えると、費用対効果を最大化するライフサイクルは５〜６年に設定するとよいと言われています。
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岡本興一
