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原 聡彦
合同会社MASパートナーズ 医業経営コンサルタント
大阪府
経営コンサルタント

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対象:医療経営

原 聡彦
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(経営コンサルタント)
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閲覧数順 2016年12月02日更新

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在宅医療患者を増やしたA院長の実践事例

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こんばんは。医業経営コンサルタント
原聡彦(はらとしひこ)です。

診療所経営の安定化を図るために在宅医療を強化したいという開業医師は増加している。しかしながら、在宅医療の患者を短期間で増やすのは難しいのが現状です。

今回は在宅医療患者を増やしたA院長の実践事例をまとめました。

ポイント1.地域(2次医療圏)医療分析
在宅医療を取り組むためには在宅患者及びその家族を支援できるコーディネーターになる事が必須です。弊社ご支援先のA院長がまず実践した事は地域の病院・介護施設がどのような機能を有しているのかを把握し、在宅患者とその家族のニーズに対応できる病院・介護施設を見極める目的で二次医療圏の医療分析を実施した。
分析の視点は下記のとおりです。

1.形式的な施設基準の確認 
入院基本料・開放型病床の有無・地域連携室の設置の有無など急性期医療を担う病院か慢性期を担う病院かを施設基準等の形式的にわかる範囲で分析を行う。             

2.実際に訪問して聞く
実際に訪問してみて自分の目で確かめる事の重要性をA院長は繰り返し強調していました。A院長が実際に訪問してみてわかった事は急性期病院が開業医に任せたい患者と開業医が望む患者が一致しているということがインタビューを通じてわかったという事です。実際に訪問してみて「わかる事」「気づく事」は多くあるので連携病院を見極める際は必ず訪問することをお勧めする。

ポイント2.連携病院へ積極アプローチ
連携する病院へ得意分野を情報発信する事で病院勤務医に対して紹介しやすい診療所であることを認知してもらう活動は欠かせない。A院長の活動は下記のとおりです。

1.病院主催の症例検討会等に参加
参加する事が目的ではない。ここでは自分をアピールする事が目的である事を認識する。A院長の場合、自分のこれまでの経歴と診療所のパンフレットを各診療科の勤務医全員に配布しまわった。さらに勤務医が主催しているテニスサークルにも参加して情報交換を実施している。

2.共同診療の実施
自分の紹介した患者を病院の勤務医と共同診療を行い、患者情報を共有する事は勤務医に認知してもらうのに効果があった。A院長で統計をとったところ、このような活動を実践した病院の勤務医から直接、在宅患者の紹介が5件以上あり予想以上に効果があった。

以上、在宅医療患者の増患事例でした。在宅医療患者を獲得するのはたいへん難しい環境になりつつありますが、地道な行動の積み重ねが紹介につながります。ぜひ、チャレンジしてみてください。

最後までお読み頂きありがとうございました。
感謝!

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