近年の異常気象と異常な暑さによって地球温暖化や気象変動への関心が改めて高まり、脱炭素化への意識の高まりにつながりつつあります。
国際エネルギー機関（IEA）の報告書によると、世界のエネルギー消費による二酸化炭素排出量は、2017年には2016年と比較して1.4％増加の、325億トンに達していたことが明らかになりました。これは、世界全体でみると経済成長の傾向があり、それに伴ってエネルギー需要が増えたことが要因といわれています。
2018年になった今でも、温暖化対策の進捗は思わしくない状態にあります。

この問題を解決するために注目されている、環境にやさしいエネルギーの１つである太陽光初電はかなり知名度が高く、自家発電に取り入れているという方もいらっしゃると思います。
この太陽光発電に今、「卒FIT」という転換期が来ています。

FITとは固定価格買取制度のことです。国が定める条件を満たした設備で、太陽光発電や水力などといった再生可能エネルギーを使って発電した電気を、電気会社が一定の価格で買い取るというものです。
このFITのおかげで電気が高単価で売れるようになったため、メガソーラーといった大規模な発電設備が設置されるようになり、太陽光発電事業が拡大していくようになりました。
このように、太陽光発電の普及に大きな役割を果たしたFIT法が、再生可能エネルギーのさらなる普及のために2017年に改正されました。

この改正によって売電価格が見直され、FITが始まった2012年度の約半分にまで価格が引き下げられ、2018年度にはさらに低価格になりました。太陽光発電の普及が順調に進むのはいいことですが、売買価格が下がり続けることによって従来の売電型のビジネスモデルが成り立ちにくくなってきているのが現状です。
脱炭素化は世界的な意識の変化のため、太陽光発電はこの流れに乗って、売電型から立ち位置を変える時期に来ているといえます。
立ち位置の変化の１つとして、自家発電した電気を自家消費する モデルが挙げられます。太陽光発電を普及させるためには、発電コストの低減が必須です。そのため、世界では発電コストの低減化を進めています。
日本もこの流れにより、発電コストが年々低くなってきているものの、原子力発電など、ほかの電力と競争できる水準になるにはまだまだ技術の発展が必要です。

その他の課題としては、天候に左右されずに、安定した発電量を確保する方法を確立することも重要なポイントです。
これらの課題をクリアして、低コストで安定して供給できる技術が発達すれば、太陽子発電のビジネスモデルとして、自家発電して自家消費するスタイルがさらに普及していくと考えられます。