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小島 雅彦
コジマ マサヒコ
コラム一覧
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保障の空白領域！！！収入保障でカバーする！
収入保障保険「＆LIFE 新総合収入保障保険」と「＆LIFE 新収入保障保険」 働けなくなったときの備えは？ 怖いのが就労不能となったときです。 一般に入院保障・死亡保障には加入してるが、、、、、 就労不能の場合は？？ 自宅で長期療養する。 働けない状態。 介護が必要になる。 また、 住宅ローンの返済がある方や車のローン等の支払いは待ってくれませんね？ 三井住友あい...(続きを読む)
収入保障保険は意外と割安・・・・働けなくなったときの備えは？
働けなくなったときの備えは？ 入院でもなく、 死亡でもない。 では、生存中で働けなくなったときの備えは？ 怖いのが就労不能や、介護が必要な状態となったときです。 一般に入院保障・死亡保障は加入してるが、、、、、 「自宅療養や就業不能」 「介護が必要な状態」 「老後の生活」に備えてますか？ 住宅ローンの返済をされてる方や車のローン等の支払いは待ってくれませんね？ 毎月の生活費は？...(続きを読む)
長期渡航者向けの海外旅行傷害保険（面談対応します）
留学・海外駐在・国際ボランティア等で、ロングステイの方、現地滞在者、 長期渡航者向けの海外旅行傷害保険は１年、２年がお勧めです。 長期の滞在ですから必ず海外旅行傷害保険に加入しましょう！ 旅行先でのケガや病気、盗難などのアクシデントの相談に、 旅行中に病気になって「困った！」 他人の物を壊してしまって「困った！」 荷物を盗まれて 「困った！」 充実のサービスで、快適な海外生活をサポ...(続きを読む)
分譲マンションの保険(地震保険の必要性）
分譲マンションの各所有者は、 ご自身で火災保険契約にプラスして地震保険にも加入しましょう。 理由として、マンションの管理組合は共有部分の地震保険に未加入なケースが多い。 しかし、 分譲マンションの所有者は、専有部分と家財の地震保険は自らの意思で加入することが可能です。 では、なぜ必要か？ 実際に建物が被災して保険金（共用部分のみ）が支払われた場合、 お住まいの住民で議論され、 世帯...(続きを読む)
自転車事故の損害賠償責任
近年、自転車による事故が多発しており、 都道府県では義務化されてます。 個人で使用する自転車は「個人賠償責任補償」に加入しましょう。 自動車保険や火災保険には「個人賠償責任補償特約」の付帯が可能です。 では、 企業の自転車を使用する場合は？ 例えば自転車での新聞配達、飲食店の出前、自転車で商品配達中など、業務で自転車を使用する場合、 業務用の自転車保険が望まれます。 企業が備えるに...(続きを読む)
使用者賠償責任保険と上乗せ労災保険の必要性
上乗せ労災保険と使用者賠償責任保険の必要性は？ 「上乗せ労災保険」http://profile.ne.jp/w/c-116499/ 万一の事故に備えて、労災上乗せ保険に加入することも検討しましょう。 理由として、強制保険の政府労災だけでは不足が生じる可能性があります。 これは、従業員等（被用者）が死亡した場合にお支払いする保険で、 政府労災の不足を上乗せ労災保険でカバーする保険です。 ...(続きを読む)
マンションドクターの補償内容（マンション管理組合向け火災保険）
マンションドクター保険とは？（下記参照） http://profile.ne.jp/pf/masahiko/c/c-175741/ 今回は、マンション管理組合向け火災保険の補償についてご説明致します。 この商品は、火災などに関するリスクは基本補償とオプションに分かれてます。 火災・落雷・爆発・風災・雹(ひょう)災、雪災、 建物外部からの物体の衝突等、 給排水設備の事故による水ぬれ...(続きを読む)
停電による損害と備え（火災保険）
停電により損害が生じた場合は？ 電力会社は自らの設備の不良、従業員等の過失に拠り停電を惹起した場合は 電力会社が損害賠償をします。 但し、雷・台風・地震等の自然災害については補償はしません。 とあります。 そこで、 企業様には店舗休業保険をお勧めします。 営業できなくなった際の休業保険は有効です。 火災はもちろん、自然災害や盗難、敷地...(続きを読む)
地震保険は100％の補償で備える！！「地震危険等上乗せ補償特約」
近年では各社、さまざまな商品がございます。 本来、地震保険の補償額は火災保険の３０～５０％の範囲ですが、 当店より、 補償を拡大した特約付帯で地震保険の補償を上乗せして100％にできる商品をご案内出来ます。 それは「地震危険等上乗せ補償特約」 地震・噴火またはこれらによる津波を原因とする損害について 最大100％の補償が可能となります。 （地震保険を保険の対象の支払限度額(保険金額)...(続きを読む)
地震保険とは？
地震保険とは 政府と民間の保険会社が共同で運営している制度です。 補償額は火災保険の３０～５０％の範囲で （現在では上乗せもございますhttp://profile.ne.jp/w/c-176562/） 地震保険の保険金だけで必ずしももとどおりの家を再建を出来ませんが 生活安定の一時金として受け取る事で、新たなスタートが出来ます。 公的給付だけで頼りになると考えない方が良いでしょう。 ...(続きを読む)
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