蓄電池には太陽光発電システムで作り出した電力を貯めたり、深夜の電力料金が安い時間に蓄電をして、それを使うことによって月々の電力料金を軽減することができるというメリットがあります。
また、災害などによって長時間の停電が発生しても太陽光発電システムと蓄電池によってより自立した電力利用をすることができることから太陽光発電システムの導入に併せて蓄電池の導入を検討する方がとても多くなっています。

しかし、太陽光発電システムと蓄電池をセットで導入するときにネックとなるのは費用です。蓄電池は持ち運びが簡単にできるポータブルタイプのものから定置型のものまで様々です。
また屋外用、屋内用などといったタイプもあり、蓄電池のサイズにより蓄電量も大きく異なります。そのため蓄電池に種類によって価格は大きく異なります。

ポータルタイプの蓄電池であれば、数十万円から購入することができますが、住宅で使用する電力を蓄電池で賄おうとした場合、定置型である程度の容量の蓄電池が必要になります。そのような蓄電池の価格は100万円以上になります。

この価格面でのハードルを越えるために、蓄電池の導入については国や地方自治体の補助金制度をうまく利用したいものです。
補助金を利用することによって蓄電池の導入費用を抑えることができます。国の補助金は、一般社団法人環境共創イニシアチブ(SII)によって交付されており、利用するには一般社団法人環境共創イニシアチブ(SII)が指定している蓄電池を導入する必要があります。

そのため、国の補助金を利用したい場合は、一般社団法人環境共創イニシアチブ(SII)が指定している蓄電池を確認する必要があります。蓄電池に対する補助金は国だけではなく、都道府県や市町村など、地方自治体によっても行われています。
ただし、地方自治体の補助金制度は地域によって内容が異なります。地域によって補助金の額が異なるだけでなく、太陽光発電システムと蓄電池を同時に導入した場合に補助金が利用できる、蓄電池だけを導入した場合に補助金を利用できるといった利用条件なども異なるためお住いの自治体がどんな制度を実施しているのかをチェックしてみてください。

よく分からない場合は、お気軽に和上ホールディングスまでお尋ねください。補助金制度の有無を含めて調査の上、プロの目線で最善なご提案をさせていただいています。