小松原 敬(建築家)- Q&A回答「地盤調査の方法」 - 専門家プロファイル

小松原 敬
富士北山の木で家を建てませんか

小松原 敬

コマツバラ タカシ
( 神奈川県 / 建築家 )
一級建築士事務所 オフィス・アースワークス 代表
Q&A回答への評価:
4.6/228件
サービス:2件
Q&A:363件
コラム:11件
写真:3件
お気軽にお問い合わせください
045-314-5360
※お電話の際は「"プロファイル"を見た」とお伝え下さい。
印刷画面へ
専門家への個別相談、仕事の依頼、見積の請求などは、こちらからお気軽にお問い合わせください。
問い合わせ
専門家への取材依頼、執筆や講演の依頼などは、こちらからお問い合わせください。
取材の依頼
専門家への資料の請求は、こちらからお問い合わせください。
資料の請求
一級建築士事務所オフィス・アースワークス(※外部サイトへのリンクです)
あーすわーくす

地盤改良工事

住宅・不動産 新築工事・施工 2013/07/10 22:24

私の住んでいる宅地は30数年前に大手不動産会社が造成した宅地で、自宅近隣の区画を最近入手しました。その宅地は2m深の土地改良をしています。したがって当時はベタコン基礎のみで家を建てました。
 その区画に新築をと考え、あるHMにヒヤリングしたところ、新たに地盤調査をして、必要ならば杭打ちの地盤改良をする必要があると言います。土地改良の確認の地盤調査はやりますが、まったく土地改良をしていないとは考えられず、結果が多少問題でも地盤改良をするつもりはありません。測定数値の1箇所でも問題ならば改良必要との判定になることも疑念があります。HMはそれでは社内規定違反で責任が持てないといいます。ならば、そのHMでの建築を止めるつもりです。
 昔と同じことをするのに、今なら法律違反になるなら話は別です。施主の責任で建築するのに、ローンも使いませんので、とやかく言われる筋合いはないと思います。
 別の観点で工務店、建築事務所の意見をお聞きしたい。

補足

2013/07/11 19:45

回答を咀嚼すると、どの方法であれ新たに地盤調査をし、その結果がNGであれば、大手業者や設計事務所は地盤改良工事をしないと建ててくれないとの見解ですね。

だんかいせだいさん ( 岡山県 / 男性 / 64歳 )

地盤調査の方法

2013/07/11 16:48
( 1 .0)

横浜で設計事務所を開業しています。

私は家の設計をする時は昔から必ず地盤調査をします。
OK判定なら地盤改良はしなくても3万程度で地盤保証をつけられるからです。
NG判定なら地盤改良せざるを得ません。

これは法律で決まっているわけではありません。住宅の瑕疵保証の
内容からは地盤起因は省かれています。
しかし一端沈下すると修正には多額の費用がかかるので、最近はまともな
業者は大抵やると思います。

ただ、地盤調査の方法については状況に応じて使い分けしています。
住宅規模で一般的な方法としては、スウェーデン式サウンディング法と
いうものが多いです。

これは既に改良が避けられない状況で改良深さを判定するには必要ですが、
どちらかわからないという場合には、多少問題も指摘されています。
(具体的には長くなるので割愛させていただきます)
おっしゃる通りに、より安全側(という名の改良判定)に流れる傾向はあります。

もし、より正確な調査をお望みでしたら表面探査という方法をお奨めします。
これは、地盤に微弱な振動を与えてコンピューターで解析する方法で
より正確な判定になります。
面で判定するので、点で判定するより誤差が出にくいです。

おっしゃるような土地でしたら、改良判定は出ない確率も大きいかと思います。
もちろんOK判定の場合には地盤保証がつけられます。
費用は、サウンディングが3万くらいの場合で表面探査は6~8万くらいです。
多少上がりますが、改良する事を考えると安いものです。
これでNG判定出たら、もう仕方がないと思います。

こうした方法は設計事務所に依頼するのが一番良いと思います。
改良するにしても様々な工法があり、その状況や費用で最適なものを選定します。
ぜひお近くの設計事務所を探して依頼してみてください。


<あーす・わーくす http://office-ew.com

補足

補足に対する回答します。

設計事務所は施主さんの代理人として設計します。法律に反することでなければ施主さんの意向に沿うようにします。
地盤改良に関しては、行政の指導がなければ施主さんがやりたくないと言えばやらない事はできます。

ただし

・非常な危険が明確に予想できる
・沈下の影響で他の家に被害を及ぼすことが予想できる

という場合にはできないと言うでしょう。
また、沈下がおきた時の責任の免除に関して文書化を求めると思います。

さらに広い目で見ると家は社会資本とも言えます。もし売却という事態になった場合に、購入した人への責任問題という事もあります。(現実的にそのような訴訟はあります)

ですから地盤調査結果の程度によっても対応は変わると思います。

評価・お礼

だんかいせだい さん

2013/07/11 20:23

すぐにクレームを言う施主に対し、まずは保身を考える業界の姿が浮かびます。施主の私が判断して責任を取ると言っても、了解しようとしない業界の姿は今の訴訟社会を反映しているのでしょう。絶対に問題が起きない状態にしておくための審査をし、保険を掛けさせ、融資をする。結果的に審査制度や保険制度や金融機関の利益となる。回答者を批判しているのではありません。住宅業界を批判しているのです。答え難いのにすばやい回答、どうもありがとうございました。

小松原 敬

2013/07/11 21:06

モンスターのようなクレーマーというのは対応する側に立つと辛いものです。住宅はクレーム産業と呼ばれるくらいですから、事前に「保身という過剰反応」に走る対応もあるでしょう。
それが為に社会が窮屈になっている状況は私も否めないと思います。

ただ、今回の件に関しては必ずしも保身のみとは限りません。
補足で書いたような施主さん以外への影響というのもありますし、技術者として危険が予想される場合にそれを見逃して良いのか?という職業倫理も絡みます。

改良判定に誘導して改良工事による利益を得ようという質の悪い場合はまた別ですが。それは知識のある設計者がついていれば防げます。

どちらにしても程度問題という判断が必要です。判断ができる設計者にご相談ください。

プロフィール評価・口コミ対応業務経歴・実績連絡先・アクセスサービスQ&Aコラム写真