はじめまして 税理士の柴田博壽と申します。
早速、ご質問にお答えします。
源泉徴収税額は、支払金額の10.21％になっていませんか。
（このことについては、後で再度ご説明します。）
質問者様が確定申告書A（タイプ）の申告書をお使いであることを前提にご説明します。
まず、質問者様の所得計算の様子を総合すると申告書の「21課税される金額」は、０円になる筈ですが、いかがですか。
そうしますと自ずと「22　上の２１に対する税額」も０円になる筈です。
以下、32、34、35及び36はいずれも０円になっていると思いますがいかがですか？
続いて「38源泉徴収税額」ですが、ここには、支払調書の所得税及び復興特別税額を入れます。
そうしますと自動的に40にも同じ金額が入る筈です。
つまり、源泉徴収された税額が全額還付になりますが、不思議なことではありません。
ここで、初めの段階で「収入の10.21％が源泉徴収されている」ことをお話ししましたが、
もう少し、詳しくご説明すると、このような所得税等の源泉徴収のされ方から判断して質問者様の所得の種類は、事業所得に該当すると考えます。
所得税法第２０４条の各項でこれに該当する事業内容の個人に対する報酬の支払があれば、源泉徴収（通常10.21％、１００万円以上は、20.24％）しなければならない旨規定しています。
ここに列挙されていない業種目については、源泉徴収をする必要がありませんが、質問者様の収入先はこれに該当していると判断したと思われます。
したがいまして「雑所得」では、なく「事業所得」に該当することになります。
事業所得に該当するといっても、直ちに本年の税金の計算が大きく変わるわけではありません。少なくとも還付金には変動がありません。
ただ、本来のやり方、そして翌年以降へのつながりを考えて行動されることをお勧めします。
事業所得に該当した場合、用紙も確定申告書B（タイプ）を使うことになります。
また
（１）収支内訳書を作成します。
（２）所轄税務署に青色申告の申請を行って
　〇青色申告特別控除（１０万円又は６５万円）を受けることができます。
　〇欠損金（赤字）が生じた場合、翌年以降に繰り越すことが可能となります。

ご参考になれば幸いです。