ご質問者の方は、B社と業務委託契約を締結されていたとのことですが、当該契約が契約の実態からみた場合に業務委託契約に当たるか、あるいは労働契約に当たるかによって、B社が契約を一方的に即時解除ができるか否か、また、B社が負う責任の範囲が異なります。

　業務委託契約のときは、委任契約として民法の適用を受け、民法651条の規定により、B社はいつでも契約を解除することができます。ただし、突然の解除によって相手方(受託者=質問者)が損害を被った場合は、やむを得ない事由があった場合を除き、B社にはかかる損害についての賠償責任があります。

　他方、労働契約のときは、B社は使用者として解雇予告義務などの労働法上の義務を負うい、解雇権の濫用の法理(正当な理由がないと解雇できない)などの制約を受けることになります。

　本件については、契約の具体的中身がわからず、また、ご質問の方の報酬の支払条件や社会保険の適用の有無など、詳しい事情がわかりませんので、どちらに当たるかについては分かりませんが、業務委託契約に当たる場合は即時解除が可能ですが、労働契約に当たる場合には、即時解除は難しいものと思われます。

　なお、B社からX社を通じてA社に仕事が出されることについて、B社がX社と取引するにあたり、B社の社内の稟議・決済の時に、他の幹部がそれらの事情を認識していなかったのであれば、ご質問者の方が関係する今回のB社→X社→A社という取引について、B社から疑念を持たれるものと言わざるを得ないと思われます。質問者としては、取引が社会通念上、妥当なものと考えておられるものですが、ただ、それが妥当なものとしても、前に、説明をしましたように、業務委託契約であれば、B社は特に理由がなくても契約を解除できますので、取引の妥当性をB社と争っても、法的には即時解除が認められることの結論には差異が生じないと思われます。