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これら社員の資質に関しては、家庭でのしつけや学校での教育が、本来たいへん重要な位置を占めますが、現実にはそれだけでは不充分です。今日のように、大人が職場で一日の半分ほどを過ごす時代に於いては、企業内での教育や研修、健康管理がことさら重要な意味を持っています。
社員の心身の健康というものは、本来それぞれの個人が自己責任で管理・増進すべきものです。企業はその存在意義からして、個人の問題を取り扱うべく成立したのではなく、あくまで社会貢献と利潤追求のために設立された組織体です。大人である社員は、それぞれの職務を全うするために、自分から健康管理をするのが原則です。
しかしながら、大概の社員は睡眠時間を除く活動時間の半分以上を職場で過ごしており、職務に起因する健康障害や精神障害、外傷などが現実にしばしば発生しています。また近年は特に過労死や過労自殺が多発しており、個人的な不幸はもとより、企業活動の妨げになっているばかりでなく、企業イメージの失墜や訴訟リスクに直結しています。
従って企業と経営者は、自らの繁栄と存続を実現させるためには、社員の心身にわたる健康管理・健康増進に取り組まざるを得ないのが実情です。折りしも国が音頭をとって「特定健診」や「特定保健指導」を推進しようとしているご時勢ですから、なおさら自社だけがやらない訳にはいかないのです。
逆の見方をすると、社員の健康増進に顕著な成果を挙げ、社員が目立って心身ともに健康な状態になった企業は、社内のエネルギーが活性化し、業績や企業イメージが向上し、顧客や取り引き先からの信頼が上昇するといった、きわめて望ましい状況を手にすることが可能と考えられます。これは企業が人材と経済の両方の健康を獲得した、一つの理想形です。
そうは言っても、企業がその存在意義から考えても、健康のみを最優先で取り組んでばかりもいられません。例えば就業時間を短くし、休暇を増やせば、過労死やうつ病は減るかも知れませんが、売り上げや業績は下がってしまうでしょう。せっかく社員が健康になっても、業績が下向いたり、あげくに倒産してしまっては、心身の健康どころの話ではありません。
従って、企業内に於ける社員の健康問題を考える場合には、会社全体としての経営とのバランスを考慮する必要がありますし、社員個人をとってみても、ビジネススキルやモチベーション、キャリア形成など、他の要素も考えに入れていかなければなりません。健康だけが突出して優れていても、個人も組織もベストな状態とは言えないのです。
社員の健康を考える場合でも、会社としての在り方を考える場合でも、社員個人と会社組織のバランスというものを、充分に考慮に入れなければなりません。組織ばかりを優先したのでは、社員個人の健康が害され、働き甲斐や幸せが犠牲になってしまいますし、逆に個人ばかりを優先していては、会社全体としての統率や業績、理念といったものが阻害され、組織として立ち行かなくなります。
見方を変えると、社員個人と会社組織との間で、根本的な理念やビジョンに関して充分な折り合いがつき、協調体制や意思疎通が十二分に取れている状態になれば、会社組織、社員個人ともに幸せになり、社員は心身ともに健康を獲得し、会社全体も健全な状態になり得るのです。
企業に対する研修事業を行なう場合にも、そのような組織と個人との調和や、社員個人の仕事や健康に対する根本的な考え方というものを、積極的に見直し、改革していかなければなりません。近年は企業研修花盛りとなっていますが、そこまで深く踏み込んだ、含蓄ある研修を提供している研修会社は非常に少ないそうです。
社員の健康を増進し、会社も社員も元気に幸せな状態を手に入れるためには、付け焼刃的な健康管理や健康指導を行なっても、効果は否定的か限定的、一時的です。そこには健康に対する根本的な啓蒙や研修といったものが必要です。そういう本物の健康教育を行ない、社員の「真の健康」を手に入れた企業組織は、他の追随を許さない、「真の成功」を獲得するのです。
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このコラムの執筆専門家
- 吉野 真人
- （東京都 / 医師）
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