これだけ強力な台風が多いと意識せざるを得なくなってきました

2018年は台風の当たり年と言っても良いほど、関西地方に何度も台風が襲来しました。
太陽光発電は地球環境に優しくて、経済的、さらに災害時の非常用電源にもなる…そんな「太陽光発電死角ゼロ論」のようなものが、つい最近までまかり通っていました。
しかし、そんな流れにも最近の台風によって若干の変化が表れているように思います。
鬼怒川で起きた水害にも、その変化を感じることができました。
自然の堤防として機能していた土手を太陽光発電所建設のために掘削、そこから決壊した水が流れ込んだということで、太陽光発電所を作ったことによる人災だという指摘があります。
確かに、あの現場を見るとそう言われても仕方ないような形になってしまっています。

これを境に、よく聞くようになった太陽光発電の危険論。
台風で太陽光パネルが被害を受けた話もよく登場するようになり、必ずしも太陽光発電は万能で死角ゼロではないという論調が目立つようになりました。
これは言うまでもなく、当然のことです。
特に台風については板状の形をしている太陽光パネルが影響を受けやすいのは当然のことで、最悪の場合はそれが破損したり飛んで行ってしまうといったことも物理的に100%有り得ないということはありません。

もちろん、台風に対する安全対策を何もしていないわけではありません。
JIS規格には基準風速に対する耐力を持たせるように義務付けられていますし、野放しになっていたわけではありませんでした。

しかし、それでも被害を受けることがあるのはナゼでしょうか？
そこにもまた、東日本大震災の時に起きた原発事故が関係しています。
原発事故の時に起きた電力供給のひっ迫。それと同時に、再生可能エネルギーを中核に据えるというアイディアが積極的に語られるという風潮がありました。
その風潮と歩調を合わせるように、それまでは500kW以上の規模であればひつようだった耐力義務が、2000kW以上となり、事実上の規制緩和となりました。

規制緩和をしてでも太陽光発電の比率を高めたいとい狙いがあったのだと思いますが、それが裏目に出て比較的規模の小さい太陽光発電所が災害の影響を受けたり、災害を引き起こしたりしてしまっているわけです。

家庭用太陽光発電にいたっては耐力などに関する厳格な基準があるわけではないので、メーカーや施工業者による部分が大きくなっています。
だからこそ、信頼できる施工業者選びが重要になるのです。
和上ホールディングスはこれまでも安全対策には力を入れてきました。これからも環境やお財布だけでなく、人にも優しい太陽光発電を追求していきたいと思います。