- 石橋 大右
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
- 大阪府
- 住宅設備コーディネーター
対象:住宅設備
- 松林 宏治
- (住宅設備コーディネーター)
- 松本 秀守
- (住宅設備コーディネーター)
大きな災害などによる長時間の停電が発生することが周知されたことにより防災意識が高まって、最近は太陽光発電システムの導入に併せて蓄電池の導入を検討する人が多くなっています。
太陽光発電システムでは太陽の光によって電力を作り出すため、電力を作り出すことができるのは昼間です。昼間に電力をよく使用する家庭の場合、作り出した電力を使うことによって電力料金を大幅に削減することができます。
しかし昼間に電力をあまり使用しない家庭では、太陽光発電システムで作り出した電力が余ってしまうことになります。この余剰電力は電力会社に売電することもできますが、太陽光発電システムの普及に併せて売電価格は下がりつつあります。
しかし蓄電池があれば、余剰電力を蓄電池に貯めておき、それを夜間に使用することができます。
その結果電力料金を軽減することができるというメリットがあります。また電力料金が安くなる深夜の蓄電池に充電を行い、それを太陽光発電システムで作り出した電力だけでは賄えないときに利用するようにすれば、より電力料金が軽減できるというメリットもあります。
太陽光発電システムと蓄電池の導入は、何より住宅の電力の自立性を高くします。住宅で電力を作り出し、作り出した電力を住宅で使い、不足分だけを電力会社から購入するようにすれば電力料金を軽減することができるだけでなく、災害にも大きなメリットがあります。電力会社に頼ることがなければ、災害などで長時間の停電が起こっても、電力が復旧することを待つことがなくなるのです。
最近では太陽光発電システムと蓄電池といった設備があらかじめ設置されており、電力を電力会社に頼ることが少ないゼロエネルギー住宅も生まれてきています。
太陽光発電システムと蓄電池の導入では大きな費用がかかることがネックですが、国や地方自治体の補助金制度を利用して負担を軽減することができるため、導入を検討する場合は、同時に利用できる補助金制度も確認しておきましょう。
このコラムの執筆専門家
- 石橋 大右
- (大阪府 / 住宅設備コーディネーター)
- 株式会社和上ホールディングス 代表取締役
太陽光発電とオール電化を追及するプロフェッショナル
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