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例えば病気やけがで働けなくなった時、入院すれば入院保険が役に立ちますが、入院ではない状況で働けないこともあるのではないでしょうか？たとえ入院しても、退院後、働けない状況が長く続いたらどうなるでしょう？入院日数が欧米並みにどんどん短くなっている今、必ずしも「退院」即「仕事ができる」とは限らず、もしかしたら後遺障害が残り、結果、しばらく仕事に復帰できなくなってしまうケースもあるかもしれません。特に、働き盛りの現役世代では、住居費や教育費など固定費の支出は収入減にかかわりなく容赦なくかかってきます。
そんな時に役に立つ保険が「所得補償保険」です。
現役世代の働けない時のリスクをカバーする保険です。保険金が支払われる要件は、「入院すること」ではなく、「本来の仕事が全くできないこと」「就業不能であること」であり、その期間の所得に対して保険金が支払われます。「仕事ができない」ことが即「収入減」に結びつく職業の方にはよく利用されていますが、最近は、住宅ローンを組まれた方が加入するケースも増えています。住宅ローンの場合、通常、団体信用生命保険に加入することによって死亡リスクは回避されることになっていますが、死亡ではなく、就業不能のリスクも考えておかなければならないでしょう。収入が減ってしまったとしても、生活などの固定費はそのままで、ローンの返済も待ってはくれません。返済計画が大幅に狂うことは避けられません。
病気やけがに備える保険を考える時に、まず思い浮かぶのは「入院保険（医療保険）」や「傷害保険」ですが、現役世代の働けない時の補償を又違った視点で考えてみることも必要ではないでしょうか？
