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国立がんセンターが発表している「主要死因別年齢調整死亡率年次推移」です。これは、主要死因別に人口の高齢化の影響を除いた死亡率で、これによると、冒頭で挙げた三大疾病の死亡率はここ10年くらいは減少傾向にあります。なかでも「脳血管疾患」が劇的に減少していますが、「がん」も明らかに減少しています。つまり、罹患率は増えているものの、めざましい医学の進歩や検診の受診率の増加などによって「直る確率」はかなり高まっているのではないでしょうか。
但し、最新のかつ最適な治療を受けるためには、様々な情報の取得や費用の問題など、超えなければならないハードルがあることも確かです。
世の中に数ある保険の中で、一つの病気に絞って保障する保険は「がん保険」だけです。それは、「がん」は他の病気に比べて個人の経済的な負担が多く、それをカバーするために保険機能が有効だからです。「がん保険」はそのニーズに応えるために生まれた保険と言えます。
世界で初めてがん保険が発売されたのは1958年、日本では1974年でした。それ以来、「がん保険」は私達にもっとも身近な保険になりました。内容は、進化に進化を重ね、最新の保障内容は、かなり至れり尽くせりのタイプもあり、シンプルで保険料の安いタイプもありで様々ですが、選択は契約者に委ねられます。但し、“直る確率の高まっているがん”と闘うために“有効な保障内容”であることが必要なのは言うまでもありません。
では、ここでがん保険の保障内容のポイントをまとめてみましょう。
・ 保険期間は定期型か、終身型か・・・
・ 診断給付金は1回のみか、複数回支払われるタイプか・・・
・ 診断給付金が65歳以上半額になるタイプか・・・
・ がんと診断されたあとの保険料は払込免除か払い続けるのか・・・
・ 上皮内がんに対する保障は・・・
・ 一入院および通算入院限度日数は・・・
・ 死亡保障の有無は・・・
以上の基本的保障のほか、最近の商品には、
・ 先進医療に対する保障
・ 緩和ケア費用
・ セカンドオピニオンなどの相談機能
・ 診断後の年金
など、保障内容はかなり厚くなっています。でも、保障は厚ければ厚いほど保険料にはねかえってきますので、内容と保険料の兼ね合いで考えなければなりません。
又、契約の際留意しておくべきことに、がんの「告知の問題」があります。今は本人も理解して闘う病気ではありますが、ケースによっては告知されない場合も少なくないでしょう。その時のために「指定代理人請求」についてもきちんと理解しておきましょう。
