最近「節電」の言葉を聞かなくなったと思いませんか？

東日本大震災以降、毎年夏になると必ず叫ばれていたものがあります。

それは節電です。

猛暑日が続くとエアコンによる電力需要が上昇するので、それに電力供給が追いつかなくなるという懸念が出てくるからです。

そう言えば毎年、夏になると節電、節電と一大キャンペーンを張っていましたね。今年はそれを全く聞かないことにお気づきでしょうか？

その理由は、電力各社の使用率を見ると一目瞭然です。

猛暑日が続いているのにもかかわらず、電力使用率が90％を超えている日が少なく、需給バランスが逼迫するというリスクがかなり低くなっているのです。

主要都市で最も逼迫に近いのは中部電力ですが、それでも使用率が95％を超えたのは一度だけです。

全国を見ても、使用率が95％を超えたのはこの中部電力の8月1日だけで、それ以外は高くても90％前後です。

原発は依然として止まったままですが、なぜこのように状況が好転したのでしょうか。

理由はいくつかありますが、電力各社が火力発電所の稼働率を高めて供給力がアップしたこと、それに伴って節電意識が定着したこと、それに加えて何と言っても外せないのが太陽光発電の普及です。

東日本大震災を契機に太陽光発電の普及はさらに加速し、昼間の電力供給において戦力と言えるだけの発電量を稼ぐようになりました。猛暑日のエアコン稼働がピークを迎えるのは太陽光発電が最も発電力を高めている昼間の時間帯なので、需要のピークに応えられるだけの電力を供給できているということです。

これは、とても大きな意味があります。

当初、太陽光発電に注目が集まった頃はブームのようにとらえられていて、環境に良いことや光熱費の節約になるという点がボンヤリとしたメリットとして認識されていました。

普及が進むとは言え、それが社会全体の電力供給に役立つ時代が来るのはもっと先だと誰もが思っていました。

しかし、そんな時代が予想より早く訪れています。今や太陽光発電なしでは真夏の電力供給を乗り切れないかも知れません。原発の再稼働が議論の対象になっていますが、原発なしでここまでやって来られたのは太陽光発電によるところが大きいでしょう。

川内原発を皮切りに全国で徐々に原発が再稼働していくことには、一定の必要性もあるので異論はありません。原子力技術を国策として保持しておくことは重要ですし、原発関係で働いている人の生活もあるのですから。

しかし、いつまでも原発頼みのエネルギー政策では、ひとたび大きな事故が起きるとまたぞろ需給バランスが逼迫してしまいます。

原子力や火力、そして太陽光などの再生可能エネルギーがうまくそれぞれのメリットとデメリットを補い合って安定供給をすることが、理想的なエネルギー供給でしょう。