- 中沢 努
- パンセ・ソバージュ・アンド・カンパニー 代表
- 東京都
- コンサルタント・研修講師・講演講師
対象:顧客満足・コンプライアンス研修
- 中沢 努
- (コンサルタント・研修講師・講演講師)
- 中沢 努
- (コンサルタント・研修講師・講演講師)
現在のコンプライアンス研修には何が足りないのか? 今すぐすべき、コンプライアンス教育の強化策。
企業内コンプライアンス研修に関わる者として、最近のニュースを見ていて強く思うこと。
それは「コンプライアンス教育は変わらねばならない」ということです。
絶対的に足りないものがある、からです。
それは「倫理教育」です。
報道①
免震ゴム性能の偽装問題で東洋ゴム工業は22日、弁護士らで構成する社外調査チームの最終報告書を公表した。経営陣が2014年夏以降に何度も性能不足の報告を受けながら、公表や出荷停止を遅らせていた経緯が明らかになった。不正を防ぐはずの品質保証部門もデータを改ざんしていた。調査チームの小林英明弁護士は経営陣の不適切な対応や企業風土を強く批判した。 日経新聞朝刊 (2015/6/23 )
報道②
ビジネス法務に詳しい山口利昭弁護士は「再発防止には現場の意識改革しかない。経営者は会社の利益と法令順守の優先順位を見直し、社員1人ひとりに再度徹底すべきだ」と話す。第三者委員会が調査結果を発表するのは7月。それが終わっても東芝には長い道のりが待っている。 日経新聞朝刊 (2015/6/22)
報道③
政府は16日、2015年版の科学技術白書を閣議決定した。理化学研究所によるSTAP細胞論文など相次ぐ不正を受け、研究者への倫理教育や研究機関の不正防止策が「十分ではなかった」と指摘、取り組みの強化を求めた。 日経新聞夕刊 (2015/6/16)
法規や法律を教える。
マニュアルを徹底する。
事例で「回避手法」を解説する。
必要ですが、これだけでは足りません。
なぜなら、これらをやっているのに事故やアクシデントは続いている からです。
(あなたの会社でもそうではありませんか?)
今、私たちが直ちにすべきこと。
それは「コンプライアンス研修に、倫理教育を加える」、ことです。
(無断転載や無断複製禁止)
中沢努 「人間としてのコンプライアンス原論」の内容をコラム用に書き換え
※ これは、弊社が行っている教育やコンサルティング で実際に使用しているものです。
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