数字の苦手な経営幹部が押さえておきたい「会社のお金」（2）

「会社のお金」の診断書の数字があまり理解できずに、何とかしなければと悩んでいる経営幹部のために色々な会計や財務の本が出ていますが、どれも専門的で難しいですよね。

そのような方のために比較的分かりやすく使いやすい視点をいくつかピックアップしてお伝えします。

■会社の倒産は短期の負債の返済不能が原因？

中小企業で一般的に多い倒産原因は短期的な負債を返済できないことです。そこで見るべき数字は、「流動比率」または「当座比率」です。

B/Sにおいては、1年以内に返済しなければならない負債は「流動負債」の項目にまとめられています。

流動資産に対する流動負債の割合を「流動比率」と言います。

流動資産は現金預金、売掛金などの売上債権、製品などの棚卸資産など、1年以内にお金になる資産のことです。（※当座資産は一般的に棚卸資産以外のすぐにお金にすることができる流動資産を指します。）

この流動資産が流動負債を上回っていれば当面は大丈夫です。逆に流動負債が流動資産を上回っていると倒産の危険性が高くなります。

一般的に「流動資産÷流動負債＝流動比率」が100%以上であれば安心だとされますが、キャッシュフローが安定している小売業などは100%をかなり下回っても大丈夫だとされています。

業種、業界によってキャッシュフローサイクルが違いますのでその割合も違ってきます。

また、売上債権が買掛金などの買入債務に比べて大きい場合は100%を超えても安心できませんね。

もう一つB/Sで見るべきポイントは「純資産比率」です。B/Sでは負債と資産の差額が純資産となります。

純資産は会社が自由に使えるお金ですから、純資産比率が高ければ経営的にも安心できますし、新しい事業や設備投資にも余裕を持って回せますね。

目安として製造業など固定資産を多く使う会社は20%程度、商社など流動負債を使う会社は15%程度が最低ラインと言われています。どんな会社でも10%以下は少なすぎるのではないでしょうか。

重要な純資産比率ですが、高ければそれで大丈夫かというと、純資産比率が高くても短期的な資金不足になって倒産に至るケースも実は多いのです。

そこで、「手元流動性（当座資産÷月商）」という視点。

会社のキャッシュインがない事態が発生しても、すぐにお金になる預金や債券などがあれば経営的に乗り越えられる目安として、中小企業だと1.5ヶ月程度が言われています。

手元流動性の余裕がなくなりそうであればまずは借金してでも手元流動性を確保すること、と指導する経営コンサルタントは多いですね。

・・・（3）ではP/L視点について書かれているものをご紹介します。

キャッシュフロー経営スクールでは、このようなB/Sの眼だけでなく採算の眼やC/Sの眼なども効率的に身に付きますよ。

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