Tweet
- 土井 健司
- 土井経営研究所 代表
- ファイナンシャルプランナー
食料品やガソリンなど生活用品を中心に本格的に物価が上昇してきている。消費者物価は8カ月連続で上昇し、家計への影響は大きく、今後対策を講じなければ、預貯金など金融資産の目減りが生じ、家計の危機に遭遇することになる。
預貯金に頼っていると、日々確実に自分の金融資産は目減りし、将来計画に修正をせざる負えなくなってくる。例えば、子供の教育資金に例をとると、大学の授業料が4年間で約500万円かかるが、今年生まれた子の場合、授業料が年１％値上がりし続けると、110万円も多くかかることになる。
デフレ時代はたとえ低金利の預貯金でも目減りはある程度避けられた。
しかし、本格的なインフレ時代には預貯金に頼っていると、生活の目減りは避けられなくなってくる。今後は、インフレに勝つ資産運用が求められてくるわけで、自らの目標利回りを設定し、株式や投資信託のようなリスク性商品への投資がカギとなってくる。
