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- 荒木 健治
- 自然治癒力研究所 代表
- 愛知県
- 心理カウンセラー
ここで出てくる私とは著者です。
現在、アメリカ国民の実に70％以にが代行旅法の医師にかかった経験があるそうです。アメリカは驚くほどの勢いで変わりました。
そのきっかけは何かというと、１９９２年にアメリカの国政衛生研究所（ＮＩＨ）に設置された「代替医療部」という機関です。国立衛生研究所は日本なら厚生労働省にあたるところであり、代替医療部は個々の代替療法の有効件を研究訓告し、そのうちの評価に値する療法に対して支援することを目的に設けられたのです。
ただし、当初の目的は違っていたようです。「最近、代替療法と呼ばれるいかがわしい治療法が盛んに行われている。国民が騙されないように、その内情を暴かなければならない」。アメリカ田政所生研究所はこのように考えていました。
私は１９９０年から、アメリカ癌コントロール協会主催の癌コンベンションに参加しています。これはガンやそのほかの変性病の治療を行っている代替療法の専門家たちを世界中から招き、その最新情報を互いに学び合うセッション型のコンベンションです。
以前の話ですが、ふと気がつくとその会場にテレビカメラが入っていました。私は「わっ、アメリカはさすがに凄い！ 代替療法の講演が全国に放映されて、国民の問で承認されていくんだ」と感動しましたが、恥ずかしいことにそれは大きな勘違いでした。
たとえば、ある代替医療の治療家が講演を終えて質疑応答の時間に入ると、突然「私は西洋医学の医者だが」と名乗る参加者が矢継ぎ早に質問を始めます。「その療法が効くという医学的根拠、科学的根拠は何だ」と手を変え品を変え、しつこく問いただすのです。
急な攻撃に、代替医療の治療家は焦ってしどろもどろになってしまいます。そして、その様子がテレビで全国に放映されます。つまりテレビ局は国と協力して、代替療法を根こそぎ叩き潰しにかかったわけです。
しかし国立徹生研究所が調査をするうちに、笥くべきことがわかってきました。当局は「非科学的な代替療法に引っかかっているのは、知識や教養のレベルで疑問符のつく、経済的には低所得者層ではないか」と予測したのですが、調べてみると裁判官、検事、大学教授、医師、大手企業の役員など、知識も教養もあり経済的にも恵まれた人々が代替療法を積極的に用いていたのです。
国立衛生研究所はもちろん慌てました。「あの人たちは簡県に編されるような人ではないだろう。これは予想とまったく違う」と。そこで予算を大幅に増やし、一般国民にも効果的な代替療法を教えるべく前向きな調査を開始したのです。
その後、１９９７年には９つの州で代替療法が認可されました。現在（2004年）では13の州で代替
療法に保険が適用されています。医科大学の約６割が代替療法のカリキユラムを導入し、医学部のある大学の３割強が代替療法の講義に年間約１００時間の授業を費やしています。
マクガバン・レポートを生み出すきっかけとなったフォード大統領には「年々ふくれトがる国民医旅費を何とか削減したい」という強い思いがありました。
「医旅費を低下させるためには、国民が病院へ行かなくてもすむような健康体を維持することが大事」という確固たる目的意識から、アメリカは現代医学の医師も代替療法の治療者も、そして製薬会社も健服食品会社も揃って国民の健服を目指すようになったのです。
イギリスでも１９９９年、チヤールズ皇太子が声明を発表しました。それは、従来からある医療だけでなく、代替療法を併用した統合的医療を国家的レベルで推進していくことが国民への貢献といえる、という内容のものでした。
ドイツはアメリカより早く代替療法の併用に取り組んでいます。さらにヨーロッパではすでに、統合医療が当たり前のものになっているわけです。
ひるがえって、日本はどうでしょうか。日本の医師の多くは、いまだ代替療法をまったく知りません。治療を受けた経験がないだけでなく、どのような療法があってどのような病気に効果があるかなど、存在そのものを知らない人がほとんどなのです。代替療法という言葉を正しく読めない医師さえいます。
ひとつには、大きな病院に所属している医師の場合、上司に逆らって代替療法を学ぶことができないという事情があるでしょう。私が懇意にしている外科医は、アメリカ癌コントロール協会日本支部が主催した癌コンベンションに参加しました。そこで紹介されたひとつの代替療法に感銘を受け、所属する大学病院の先輩教授に「この代替療法を併用したい」と相談してみたと言います。
その先輩教授の返事は「ああ、いいんじやない？ やってみれば。ただし、この病院をやめてからね」というものだったそうです。
この対応に疑問を感じた外科医は、さっさと病院をやめてしまいました。そしてカナダのバンクーバーにある統合医療の病院で研修を重ね、現在は自分の信念に基づいてガン治療にあたっています。日本にもこのような潔い医師がいると思うと嬉しくなりますが、その数が極めて少ないのは非常に残念です。
欧米と日本の間には、保険制度の違いもあると思います。
たとえばアメリカの場合、国民は民間の保険会社と個々に契約を結びます。病気の人が増えれば、その会社の保険料は高くなっていきます。
保険料が上がると、健康な人は「私は病気をしていないのに、保険料だけ上がるのは不公平だ」と不満を侍つようになります。所得の３～５割が保険料という人も少なくありません。「保険料にそれほど収入をつぎ込みたくない」と思えば、国民ひとりひとりが自分の健康を守ろうとします。それでアメリカは健康志向が非常に顕著なのです。
日本は公的な保険制度が整っていますから、どこかに少しでも不調を感じたら病院へ行く、たとえそれほど症状がなくても予防のために治療を受けて処方薬をもらう。そんなふうに安易に治療費を使っている人が多いのではないでしょうか。これでは「病院代はバカにならないから、本当に効きそうな代替療法を探してさっさと治そう」と号えるアメリカ国民と差が開くのは当然といえます。
また日水の現代医療と代替療法、あるいは製薬会社と健康食品会社との間には、アメリカのそれと同じようなフエアな競争がありません。「医師が正しい」「厚生労働省が認可したものだけが正しい」という認識が依然として根強いのです。これがアメリカと日本の決定的な違いだと思います。
日本の医師は栄養のことを知らず、覚えようともしない人が少なくありません。そして一方の健康食品会社は「これでガンが治る」「あれでアトピーが治る」と誇大広告でいっばいです。
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