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- 山本 俊樹
- インテグリティ株式会社
- ファイナンシャルプランナー
総じて堅調な動き
5月の株式市場は4月に引き続き、サブプライム問題の急落からの回復局面が続いたマーケットとなった。米国の再度の利下げなどで米国株式市場も堅調だったこともあり、5月に入ってすぐに、2ヶ月ぶりに14,000円台を回復した。
中旬にかけては、大手電機メーカーなどの業績予想が堅調であったことや、積極的な株主還元策の発表などにより15日には、14,251円と高値を更新した。
その後は、決算発表シーズンを終え、米国市場や為替の動向に左右されるマーケットが続いている。
大きくは上昇するには材料不足ではあるが、下値にはしっかりと買いが入ってくる展開が続いている。
6月に入り、米国の雇用統計の悪化、原油の140ドルに迫る急騰から、米国株式市場が394ドルも急落をしたが、翌日こそ日経平均も下落を余儀なくされたが、それ以降すぐに回復するなど、堅調さが目立っている。
インフレ懸念が最大のリスク
原油高騰によるインフレ懸念が、経済の先行きに対し不透明感をもたらしており、株式市場にはマイナスの要因となっている。一方で、ドル安懸念を示した米国の今後の動きによっては、大幅に円安に向かうことも考えられ輸出企業にとっては、この数ヶ月の急激な円高リスクは回避される可能性もある。大幅な円安にならなくても、現在の105円のレベルでは、今年の企業の予想レベルを上回っており、企業業績にとってはプラスである。
また、世界的なインフレ懸念はあるが、インフレ時には総じて言えば債券を敬遠して株式に資金が向いやすくなる。日本は、インフレリスクが相対的に他国よりは小さいことから、海外の資金が日本株式市場に流れ込みやすい環境であると考える。4月、5月と外人の買い越しも多くなっており、これが、下支え要因になっている。
6月の株式市場も、14,000円を挟んだ動きで、大きな上昇はまだ望めないが、2月の急落ポイントからの上昇トレンドラインはキープするものと思われる。
予想レンジ：13,500円−15,000円
