一石三鳥！？　ESG投資とは？今、注目されているESG投資とは！？ こんにちは！東京総合研究所スタッフチームです。  今回は　　　　　投資を通じた社会貢献についてお話をしたいと思います。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　皆さんは、株式投資というと株式の売買によるキャピタルゲインや配当金や株主優待といったインカムゲイン    を真っ先に想像するので...（続きを読む）

大山 充

（投資アドバイザー）

みなさんこんにちは！東京総合研究所スタッフチームです。 さて、今日は投資の基本中の基本、キャピタルゲインとインカムゲインについて説明します！  この2つの違いが分からなければ、投資なんて始められない！という程の基礎知識ですが、意外と「しっかり理解していなかった」という人もいるのでは？ 今日はこの記事を参考に、しっかり違いを学んでみてください！！ キャピタルゲイン：大きな利益を狙おうそもそも株式...（続きを読む）

大山 充

（投資アドバイザー）

皆さん、こんにちは！（*^_^*）東京総合研究所スタッフチームです！ 本日の東京総合研究所の株ブログでは、「おすすめの投資方法」をご紹介します！ ～～～～～～～～～～本題に入る前に、まずは本日の銘柄情報です！（13:30現在） 〈値上がり率上位銘柄〉1位　ダイヤモンドエレクトリックホールディングス（6699） +21.91% 3002位　大日本住友製薬(4506) +17.03% +4673位...（続きを読む）

大山 充

（投資アドバイザー）

 皆さん、こんにちは！（*^^*）東京総合研究所スタッフチームです！ 今回は「自社株買い」について株主の目線でお話をしていきたいと思います。よくニュースや新聞で「○○企業が自社株買いを行い、株主から歓迎される」という話を聞いたことがあるかと思います。なぜ株主から歓迎されるの？と思った方もいるのではないでしょうか。 自社株買いとはその名の通り自社の株を買うことを意味しますが、 “自社株買いを行う...（続きを読む）

大山 充

（投資アドバイザー）

ビットコインなどの暗号通貨（仮想通貨）が脚光を浴びています。POSレジの会社が外国人観光客向けにビットコイン決済対応を進め、大手証券会社が暗号通貨取引所開設の準備に入っています。普及が進むにあたり、気になるのは税金の扱いです。8月28日、国税庁ホームページ「タックスアンサー」にて、ビットコインの売買に税金がかかることが公表されました。 大まかにいえば、私たち個人が、 ビットコインを資産運用...（続きを読む）

上津原 章

（ファイナンシャルプランナー）

日銀、２年ぶり増益＝５０００億円の黒字―１７年３月期（時事通信の記事はコチラをクリック）。 この記事によると、企業の純利益に当たる剰余金の大半が国に納付されるとか。利益のうち、配当金に当てられる（＝配当性向）のは、どのくらいでしょうか？ ところで、日本銀行は東京証券取引所のｼジャスダックスタンダードに上場していますので、日本銀行の株式を買うことができます。ご参考までに、ヤフーの株価検索はこちら...（続きを読む）

大泉 稔

（ファイナンシャルプランナー）

債券にかかる利息、譲渡益、償還益は、平成28年より株式と同様に申告分離課税となっています。     （1）公社債等の譲渡　非課税の廃止   平成28年1月1日以後、公社債、公社債投資信託の譲渡が非課税ではなく、株式等と同様に申告分離課税となりました。   公社債投資信託とは、国債や地方債などの公共債と、社債などの事業債を中心に運用される投資信託です。   代表的なものは、ＭＭＦや...（続きを読む）

大黒たかのり

（税理士）

１．生保の業績悪化が鮮明 2016年4月～6月期決算は、主要生保8社中6社の基礎利益（一般の会社で言えば営業利益に相当）が前年同期比で減少した。 首位の日本生命は1.5％減。 第一、住友、明治安田、富国、朝日はいずれも2桁減益となった。 業績悪化の要因の１つが、急激にすすんだ円高。 主要生保の昨年6月末の想定為替レートは1ドル＝120円前後であったが、今年6月末は、100...（続きを読む）

釜口 博

（ファイナンシャルプランナー）

※　本文は、保険や金融商品の具体的な活用を述べており、保険や金融商品の勧誘や販売を意図したものではありません。 今日は、個人年金保険のメリットについて考えてみましょう。 「保険料払込み時」と「年金受取時」の２つの場面に分けます。 ☆　保険料払込み時 ・　個人年金保険料控除があります。一般の生命保険料控除や介護医療保険料控除とは別枠です。 　　個人年金保険料の対象になる商品は個人年金保険だけです...（続きを読む）

大泉 稔

（ファイナンシャルプランナー）

マネーライフプランとその運用が連動していることが重要 ―――資産構成比率を考えるには何からはじめたらいいのですか？ 「どのような資産構成比にすべきか、人それぞれ異なるわけですが、自分にとって最適な資産構成比率をつくるため、まずは資産運用の目標に立ち返ることが大切です。 とにかく資産が増えればいいわけではありません。自分のマネーライフプランとその運用が連動していることが重要です。老後の資金...（続きを読む）

吉野 充巨

（ファイナンシャルプランナー）

こんにちは！ さて、財務省の2015年国際収支速報によると、 海外との総合的取引状況を表す経常収支が、 前年比6.3倍の16兆6413億円の黒字となりました！   中でも、海外への証券投資や海外子会社などからの配当金など、 第1次所得収支が20兆7767億円の黒字と、大きく貢献しています。 一方、原油をはじめとするエネルギー価格の下落により、 輸入額が減少したことから、 貿易収支...（続きを読む）

荒川 雄一

（投資アドバイザー）

例えば、香港居住者が、日本で債券や株式に投資した際、税金はどうなるのでしょうか。 基本は日本に住んでいる人と同じように税金を払います。 ただし、日本と香港では租税条約が結ばれており、債券の利子の場合通常15%の税率が10%に、配当金が20%が10%に　など優遇されています。 しかし、自動的に優遇されるわけではありません。 租税条約の届出を発行法人を通して税務署へ提出する必要があります。 気の利...（続きを読む）

大黒たかのり

（税理士）

昭和50（1975）年代後半になると、平均寿命が伸びてきたことにより、一定の期間で保障が切れる「定期付養老保険」ではなく、一生涯保障が継続する「終身保険」への関心が除々に高まってきました。 昭和54（1979）年、コンサルティング営業を中心とした「ソニー・プルデンシャル生命」（後、昭和62（1987）年に合併契約を解消し、ソニー生命とプルデンシャル生命に分割して改称）が設立されました。生保レディ...（続きを読む）

田中 香津奈

（ファイナンシャルプランナー）

こんにちは、専門家プロファイル編集部です。 マネー分野で人気なのが「扶養家族に入れますか？」「扶養に入れる範囲内で賢く働くには？」といった質問や、「103万と130万円の壁」といった内容の記事。 今回は、「扶養に入れる範囲内で働きたい」と考える方にとって関心が高いと言えるテーマ、「扶養家族」についてまとめました。   早速ですが、扶養家族についてご存知ですか？扶養家族がいるかいないか...（続きを読む）

運営 事務局

（編集者）

アメリカ確定申告と節税http://toddaccounting.com/さて、確定申告の直前で「節税の仕方」という記事がよく読まれているようですが、実際はその時点では遅すぎるというのが実情です。それで、今から、来年の節税に向けて、今回の確定申告で節税できた方もできなかった方も、「遅すぎない節税」を今から心がけましょう。新しい税法もとりいれながら、日ごろからできる節税とは。 １）仕事関連の領収...（続きを読む）

尾崎 真由美

（財務コンサルタント）

保険契約を有効に継続していく中で、払込期月までに保険料の払い込みが困難になるときがあります。契約者はいつでも保険契約を解約することができますが、払い込みが困難なときほど経済的リスクが高まることを考慮すると、解約は最終手段であり、前段階として他に方法がないか検討することが大切です。それぞれの理由に適した最適な方法について解説していきましょう。 一時的に困難な場合：自動振替貸付制度  自動振替貸付...（続きを読む）

田中 香津奈

（ファイナンシャルプランナー）

｢個人向け国債｣をご存知ですか？また、商品内容を正確に理解していますか？ 個人向け国債には、金利が満期まで変わらない固定金利タイプの3年満期と5年満期があります。そして変動金利タイプの10年満期があります。ここでは「個人向け国債（変動金利型、10年満期）」を中心に解説を致します。（金利と期間以外の仕組みは固定金利型も同様です。） 個人向け国債（変動10年）●購入手数料 ： なし●購入金額 ： 1...（続きを読む）

小川 正之

（ファイナンシャルプランナー）

NISA口座で株式を購入した際、配当金についても非課税となりますが、「株式数比例配分方式」を選択していた場合に限られます。 「株式数比例配分方式」は、株式の配当金の受取方法の一つです。「株式数比例配分方式」以外を選択していますと、配当金は課税(20.315%)されてしましますので注意が必要です。 今回は、「株式数比例配分方式」を中心に、配当金の受取方法についてお話をさせていただきます。...（続きを読む）

小川 正之

（ファイナンシャルプランナー）

アメリカ確定申告―　ホームオフィスを控除するには ビジネスオーナー必読！ ①     ホームオフィスを設定するとき、自分の家から会社がオフィスを借りるような設定（賃貸収入）では節税できません。 ②     なぜなら、たとえば　＄9000ドルでオフィスを借りたという設定にした場合、会社の損益計算では＄9000ドルが費用になります。 ③     あなたの個人の申告書では　$9000ドルは賃貸し...（続きを読む）

尾崎 真由美

（財務コンサルタント）

マイ　ファンドレポート　2015年 5月確報版myfund 2015年5月の収益率は4週間で1.00%、3ヶ月間は1.20%、1年間9.66%でした。年初来投資収益は4.31%です。 ・5月の株式は日本株が好調で急伸いたしました。一方米国株は伸びず保有する銘柄の半数以上が下落しました。J-REITは5銘柄上昇、4銘柄が下落してトータルでは若干の伸びとなっています。■FundAの成績(日本円換算)J...（続きを読む）

吉野 充巨

（ファイナンシャルプランナー）

前回は米国と日本のETFマーケットの違いを説明いたしました。今回は日本市場＝東京証券取引所に上場する投資信託＝ETFを、一日の売買高により、選別いたしました。既にご紹介しました通り、ETFは分かりやすさ・低コスト・分散投資等々に優れた商品で、長期投資に優れた商品です。ただし、デメリットもあります。■ETFは通常再投資が出来ません。⇒シニアにはメリットにもなります。投資信託であれは、再投資口を選ぶと...（続きを読む）

吉野 充巨

（ファイナンシャルプランナー）

（画像はイメージです。本文とは直接の関係はありません） 来る4月29日に、『やさしく分かる証券税制の改正のポイント』と銘打って、 ＦＰ継続セミナー（講演）を行います。 子どもＮＩＳＡについてもお話します。 ＦＰ以外の士業の方や、消費者問題の専門家の方、一般の方など、 どなたでもご受講頂けます。 以下、セミナーの概要です。 政府が証券投資促進を図る中で、NISAの拡充などが盛り込まれてい...（続きを読む）

大泉 稔

（ファイナンシャルプランナー）

１．大手生保が軒並み、配当金増額の計画 数日前の新聞記事に、大手生命保険会社が2014年度決算で、個人契約者への配当金の増額を計画しているという内容が掲載されていた。 http://www.asahi.com/articles/ASH3C4F33H3CULFA00S.html 株高や円安で資産運用による収益が増え、保有契約者増加の影響もあり、契約者へ利益を還元するという内容だ。 ...（続きを読む）

釜口 博

（ファイナンシャルプランナー）

株式が散在していると、経営に支障がでてきます。 特に中小企業では所有と経営が一致していないと揉めることが多くなります。 しかし、散在している株式を買い集めるには多額のお金が必要となり、断念するケースも多々あります。 そのような時、信託を利用して、経営を安定させる方法があります。 委託者：株主受託者：社団受益者：株主 議決権行使を社長とすることで、既存の株主は株を手放すことなく、配当金も従来通り...（続きを読む）

大黒たかのり

（税理士）

myfund 2015年1月の収益率、4週来で－0.15%、3ヶ月来で4.76%、年初来では－0.19%、1年間の収益率は7.22%でした。下表に示されるように、MSCI ACMIは－1.62%、MSCIワールド インデックス－1.87%、MSCIエマージングは小幅な0.55％の反発等各株価指数の成果もマイナスが多く、また、日々の騰落の幅も大きい為、スタートから多難な年になる予感がします。⇒表はホ...（続きを読む）

吉野 充巨

（ファイナンシャルプランナー）