「黒字」を含むコラム・事例
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次の10年の勝ち組は？
それでは これからの10年で勝ち組になる会社を探すには どうすればよいのでしょうか ＳＶＡ（株主付加価値）という指標に注目しましょう これは 従業員、国、銀行、株主などのステークホルダーに対する 義務をきちんと果たし どれだけの付加価値を生み出したかをみるもの フリーキャッシュフローから資本コストを引いて算出します 日本企業の場合 手元資金は豊富だが単なるキャッ...（続きを読む）
- 浅見 浩
- （ファイナンシャルプランナー）
No.172現地の日常性と変化を捉えたCity’ Superの快進撃
ブランディングのアプローチでビジネスを加速させるご提案 アイディーテンジャパン(http://www.id10.jp)。 ============================================================== No.172 現地の日常性と変化を捉えたCity’ Superの快進撃 ---------------------------------------...（続きを読む）
- 澤田 且成
- （ブランドコンサルタント）
OECD対日経済報告書2011（１、消費税20%!?）
OECDは21日、「対日経済審査報告書2011」を公表し、 東日本大震災後の経済見通しを発表した。 http://www.oecdtokyo.org/theme/macro/2011/20110421jpnsurvey.html 東日本大震災後の経済見通し、金融政策、財政政策、新成長戦略、 教育システム、労働市場、の6分野についてのOECDの公式見解を まとめたものである。 今日...（続きを読む）
- 平 仁
- （税理士）
企業トップの条件「退散せよ似非コンサルタント船井幸雄先生著」
こんばんは。医業経営コンサルタント 原聡彦（はらとしひこ）です。 本日は「退散せよ似非コンサルタント 船井幸雄先生 著（李白社）」より企業のトップの条件をまとめました。 【１】優秀なトップが絶対にしてはいけないこと １．親しい人や顧客に損をさせること。 ２．何があっても会社の赤字を増やすこと（赤字を増やすことは特別の場合以外は絶対しない）。 ３．投機などのバクチをすること。 ４．責任逃れをする...（続きを読む）
- 原 聡彦
- （経営コンサルタント）
新規事業を成功させる3つの要素
今回は、新規事業を成功させる3つの要素について話をします。 まず1つ目は、事業資源を活用できることです。 事業資源とは、今までの事業で培ってきた、 ノウハウや技術、または人材やシステムなどの資源です。 資源を活用することで、新規事業にかかるコストを抑えることができ、また、強みを持たせることもできます。 新規事業を0からではなく、プラスから始められるのです。 2つ目は、既存事業の顧客...（続きを読む）
- 深井 貴明
- （マーケティングプランナー）
23年度税制改正大綱（12 綜合特区制度、アジア拠点化推進）
アジア重視政策が今回の税制改正に反映されたのが、綜合特区制度・ アジア拠点化推進のための税制、でしょうね。 ４．法人課税 （５）綜合特区制度・アジア拠点化推進のための税制 「激しい国際競争にさらされている我が国の企業立地環境を改善するため、 税制面においても、法人実効税率の引下げに加え、地域や対象企業の特色に 応じた対応が必要となっています。そこで、我が国全体の成長を牽引し、 ...（続きを読む）
- 平 仁
- （税理士）
23年度税制改正大綱（10 法人実効税率5%引下げ）
法人税実行税率を5%引き下げることにより、デフレ脱却、経済活性化への 効果が期待されています。 ４．法人課税 （１）法人税制 「平成23年度税制改正では、国税と地方税とを合わせた法人実効税率を 5%引き下げます。このため、現在30%である法人税率を25.5%に引き下げ ます。これにより、我が国企業の国際競争力の向上や我が国の立地環境の 改善が図れるとともに、「日本国内投資促進プ...（続きを読む）
- 平 仁
- （税理士）
改善ではなく、強みをたくさん見出そう！
最近、外食以外の大手企業（製造業、テレビ局、ビール、 専門学校・・・）の仕事が増えてきました。 もちろん、飲食コンサルとしてです。 今日は、誰でも知ってる“超”大手メーカー（製造業）のコンサル。 もともとは福利厚生施設だった飲食施設を、 黒字化するためのプランニング。 前回の打ち合わせにもとづく、 大まかなアウトラインの説明をしたあと、 実際に２施設を...（続きを読む）
- 河野 祐治
- （飲食店コンサルタント）
立場が変わるだけで、劇的に数字が変わる
あるクライアントの経営者から聞いた話。 ずっと損益ギリギリだったり、赤字だったりのお店の店長が、 独立して店を持ちたいと言ってきたので、だったらということで、 そのお店をのれん分けのような形で、そのまま店長に売却。 すると、どうなったか？ 全く利益が出てなかったお店が、翌月には黒字になり、 それからどんどん利益を伸ばしていったとか。 メニューも、内装も、...（続きを読む）
- 河野 祐治
- （飲食店コンサルタント）
「儲かる会社になれる方法（３）」
会社の病気を治すホリコンです。
本来の「利益が出ている状態」は、下記の式で表現できます。
「儲かる会社」＝付加価値＞人件費×２（倍）
つまり、平均的に、人件費の２倍以上の付加価値をうまないと、利益がでないのです！
この式のもとは、
「人件費投資効率(*)」＝「付加価値／人件費」という式です。
この「人件費投資効率」が、２以上あれば黒字の企業というわけです。
昔から言いますよね？「給料の２...（続きを読む）
- ドクトル・ホリコン 堀内智彦
- （経営コンサルタント）
日刊工業新聞社無料講演会「ドラッガー理論の経営改善への応用」
会社の病気を治すホリコンです。
ホリコンがレギュラー講師を務めさせていただいている日刊工業新聞ビジネスリーダーズアカデミーの
無料特別講演・説明会ですが、おかげさまで、多数のお客様からご好評をいただいています。
内容ですが、単にドラッガー博士のマネジメント論を解説するだけでなく、ドラッガー理論を応用して、ドクトルが赤字企業を黒字化した経営改善事例をリアルにご紹介しているところが特徴です！！
...（続きを読む）
- ドクトル・ホリコン 堀内智彦
- （経営コンサルタント）
将来（老後）のためには、購入と賃貸、どちらが安心なの？
将来（老後）を考えた場合、分譲住宅と賃貸住宅はどちらの方が安心なのか、キャッシュフロー表を活用し考えてみましょう。ここでは、キャッシュフロー表の詳細設定にこだわらず、お金の大きな流れを感じてみて下さい。
（１） 家族設定 夫３5歳、妻３5歳、長男2歳の３人家族
（２） 年収 夫 500万円 妻240万円
（３） 家賃（共益費等込）及び住宅ローンの返済額は共に年間12...（続きを読む）
- 西垣戸 重成
- （不動産コンサルタント）
遠くの親戚より近くのヤマグチ
テレビ東京系木曜日の22:00から放送されている経済ドキュメンタリー番組 「ルビコンの決断」： http://www.tv-tokyo.co.jp/rubicon/index.html “重大な決断”という点にスポットを当て、人生や会社の存続などの決断にまつわる背景を、再現ドラマ仕立てのドキュメンタリーとスタジオの討論で紹介していきます。 録画して週末に見るのが楽しみです。 すこし古...（続きを読む）
- 藤原 純衛
- （転職コンサルタント）
住宅ローンを借換えする場合の考え方
キャッシュフロー表を利用した借換えシミュレーション
事例の設定条件
7年前に新築住宅を購入。借入時には、将来の金利上昇を予想し段階金利を選択していたが、これかからも低金利が続くと予想し、11年目からの金利上昇リスクを軽減するために借換えを計画したケースとしてシミュレーション。
家族設定 ご主人３８歳、妻３８歳、長男１１歳の３人家族
現在の残債 2500万円...（続きを読む）
- 西垣戸 重成
- （不動産コンサルタント）
働く世帯の生活費は月平均31万9千円 – 総務省「家計調査」から
こんにちは。ファイナンシャル・プランナーの森久美子です。 お金のことは、よく分からないからとあきらめてはいませんか。お金と上手につきあって、ちゃんと暮らしたいと思っているあなたの「マネー力」をつけるためのコラムです。 総務省では、日々の家計の収入や支出を家計簿につけてもらい、その結果を取りまとめ，国民生活の実態を家計の面から明らかにするための「家計調査」を実施しています。 何か...（続きを読む）
- 森 久美子
- （ファイナンシャルプランナー）
黒字倒産と資金繰り表、キャッシャフロー計算書
損益計算書上、 「利益」を出している会社が 資金不足となり倒産することがある。 なぜであろうか。 儲かっているはずなのに。 【 黒字倒産とは 】 簡単な例で説明すると 当初1,000万円の現金をもっていた会社が A・1月に商品を掛けで1,200万円売り、 ( 売掛金 1,200 / 売上 1,200 ) B・2月に仕入代金を現金で1,000万円支払ったと...（続きを読む）
- 飯田 幸洋
- （税理士）
取締役の義務と責任について その８
【今回の事例】 ◎◎株式会社の創業者であるA社長は、 年齢が70歳になったのを機に経営の第一線から退き、相談役となった。 そして、その後任社長には、A氏の息子であるB氏がなりました。 株のほとんどは創業者であるA氏が所有していたが、 実質的な経営に関しては、息子であるB氏と X氏・Y氏・Z氏の3人の取締役に任せることにしたのである...（続きを読む）
- 廣畑 信二
- （行政書士）
ＩＭＦの提言と消費税増税と日本の財政破綻の可能性
リーマンショックで世界経済が崩壊し始めて以来、世界中の国が安全資産として円を購入してきました。ドバイショック、ギリシャ信用不安、欧州金融不安と金融不安が再燃する度に、世界の諸国は円買いに走りました。しかしながら、日本及びその通貨である円には、金融危機の時に避難所となるほどの安全性と信用力があるのでしょうか？ ところで、平成２２年度予算政府案一般会計歳入歳出概算によれば、歳入概算額の合計は9...（続きを読む）
- 今林 浩一郎
- （行政書士）
経費削減からグローバル化対応、給料アップが必要な日本企業
2010年3月期の決算期発表を見ると今の日本の課題が見えてきます。 目立つ見出しは 「成長なき業績回復」 言い換えると「売上は減少しているけれども、コストの削減で利益は増えていますよ」ということで、コストの削減とは、リストラ、事業場の閉鎖、人員の削減、正社員から派遣や業務委託に、国内から中国など低コスト国へということですから、長期的な視点から見ると日本にとってあまり好ましくない形での業...（続きを読む）
- 佐々木 良介
- （ビジネススキル講師）
自民党政策集2010（３、社会保障財源に消費税10％）
昨日論じた自民党の法人減税をテコにした経済成長は実現できれば 非常に魅力的ですが、増大する社会保障費に対する財源確保は 消費増税のようですね。 「恒久政策には恒久財源原則を貫き、財政規律を確立します」では、 わが国財政に責任を持つ観点から財政構造改革を断行するとともに、 将来の社会保障費の増大に対応するため、消費税率引き上げなどを 含めた税制の抜本的改革を行います。 として、次...（続きを読む）
- 平 仁
- （税理士）
世界のトレンドと家計
今は、世界の動きと家計が直結するような時代です。 家計のマネジメントを考える上で、世界のトレンドもおさえておきたいもの。 世界経済の大きな流れをみると、リーマンショック後、 各国は景気回復のため、大規模な財政出動をしました。 それがここにきて、 ギリシャの財政危機に端を発したユーロの信用不安などで、 欧州を中心に、財政健全化の方向に舵が切られました。 日本も6月22日、「財政運営戦略...（続きを読む）
- 小野寺 永吏
- （ファイナンシャルプランナー）
弥生会計で消費税～会社が赤字でも消費税はかかる
よくある勘違いで、「うちは今年赤字だから消費税はないや」と思ってしまう事業者の方、結構いらっしゃいます。 たしかに、法人税や所得税の話なら、会社が赤字であれば原則として納税はありません。なぜなら、これらの税金は、あなたがその年度で達成した利益に対してかかるものだからです。 しかし、消費税はお客さまがモノやサービスを消費することに対してかかる税金です。お客さまが納める消費税を、事業者が預かってい...（続きを読む）
- 宮原 裕一
- （税理士）
民主党マニフェスト2010（２、強い財政、中長期目標）
昨日に引き続き、民主党のマニフェストについて検討しましょう。 昨日は、強い財政を目指すにあたり、今すぐやることを検討しましたが、 今日は、それを受けての中期目標と長期目標について検討します。 まず、中期目標としては、1点。 ・2015年度までに基礎的財政収支の赤字（対GDP比）を、 2010年度の１／２以下にします。 長期目標としては、2点。 ・2020年度までに基礎的財...（続きを読む）
- 平 仁
- （税理士）
借換えや一部繰り上げ返済を考える時のポイント
多くの方が陥る目先の金利
「住宅ローンの借り換えか一部繰上げ返済を検討中ですが、固定金利と変動金利のどちらが良いのでしょうか？」という質問が多くあります。この借換えや一部繰り上げ返済を検討するきっかけとしては、現在の低金利や家計収支の悪化などが代表的な要因として挙げることがことができます。
ここで重要なことは、借り換えや一部繰上げ返済を検討する前に、現状を把握することなのです。現在の借...（続きを読む）
- 西垣戸 重成
- （不動産コンサルタント）
マイファンドレポート2010年5月速報版を掲載しました
5月は、日経平均-11.7%下落、NY株7.9%下落など、ギリシャの債務危機を切っ掛けとした投資マネーのリスク回避の動きが世界的な株価の急落と、通貨では円へのシフトによる円高により、myfundsも大きな下落を見ました。そして、商品ETFも-11.3%で、株と商品は全面的な下げの1月でした。
この結果単月でAファンドは-6.9%、Bファンド-7.8%でトータルでは-7.3%の下落です。
銘柄表で...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
22年改正(3) いわゆるグループ法人税制の改正
100％グループ法人間の取引に関する税制（いわゆるグループ法人税制） が大きく変わります。 私は修士論文で連結納税制度を研究していたこともあり、非常に関心が 高い改正ですが、私のクライアントで関係する可能性は低いですね。 中小でも複数の会社を活用している会社がないわけではありませんが、 大企業が主たる対象とする税制改正であることは否めないですね。 ・100％グループ法...（続きを読む）
- 平 仁
- （税理士）
ネット通販 Ｅコマース 利益を出すことが大切
ネット通販の事業を運営している人が気にするのが売上です。ネット通販問わず、小売業にかかわっている人ならば売上と昨年同期比を気にするのが普通ですよね。でもそれを気にしていいのは営業担当者なんですよね。経営者が気をつけなければいけないのは２つ。 １．キャッシュフロー ２．利益 この２つです。昨日倒産情報を書きましたが、ネット通販の事業者で倒産するパターンはキャッシュフロー...（続きを読む）
- 青田 勝秀
- （Webプロデューサー）
平成２０年度の税金の申告実績は【法人税】
平成２０年度の税金の申告実績は【法人税】 【法人と個人の税金対策に役立つ神戸の税理士のメルマガ】 平成２０年度の法人税の申告実績を国税庁が公表しましたので そのデータの一部をご紹介させていただきます まず、法人税を申告した件数は２８０万件で前年対比では ほぼ横ばいです。 しかし、黒字で申告している法人の割合は昭和４２年以降初めて ３０％を割り込む...（続きを読む）
- 近江 清秀
- （税理士）
日経平均１万円割る、その後は・・
東京株式市場は１０月８日以来３週間ぶりに１万円を割った。 景気の先行き懸念、円高進行、政治の不安などが重なったようです。 株式市場は結構マインドの要素が大きく「弱気なムード」の時は何かと悪い材料見つけて悲観的になる。確かに一部では景気が２番底なるとも言われている。 しかし一方で企業の業績は底を打ちだしたところが多く黒字転換や上方修正した企業も。 投資はあまりマインドに左右されること...（続きを読む）
- 岡崎 謙二
- （ファイナンシャルプランナー）
日本郵政社長に大蔵OB斎藤氏を起用！
日本郵政の次期社長に斎藤次郎元大蔵事務次官が決まった。 東京金融先物取引所の経営危機に当たり、民営化させ黒字経営に転じさせた 手腕を考えれば、まさに適任者の人選であるが、問題は彼が元官僚である 点にあろう。 それも天下りを繰り返す、いわゆる渡りを繰り返してきた人物だけに、 これまで民主党が批判してきたことを考えれば、支持者への裏切りとも 受け取られかねない人事である。 大揺れに揺れた日銀総裁人事で...（続きを読む）
- 平 仁
- （税理士）
G20金融サミット、日本は内需主導型へ転換迫られる
従来から行われていた先進諸国サミット（G8）に中国等の新興国を加えた 20カ国による金融サミット（G20）が閉幕し、今後の世界経済問題は 恒常化されるG20で議論されることになった。 26日11時26分asahi.com記事によると、 今回のG20では、アメリカの過剰消費や住宅投資に支えられた「世界経済の 不均衡」（グローバル・インバランス）への対応が焦点となった。 ...（続きを読む）
- 平 仁
- （税理士）
また急激な円高、円相場はどうなる
予想はしていたが、円がまた１ドル90円を切った。１，２年前は１ドルが１２０円前後だったと記憶してますが、すごい円高。 本来なら日本の貿易収支は黒字がここ２ケ月減少していたので、基本的には円安傾向になるはずですが。本当にドルの予想は難しいです。 個人的見解ですが、当面円高は続き、近い将来は円安傾向になるでしょう（まったくの個人的見解ですので悪からず）（続きを読む）
- 岡崎 謙二
- （ファイナンシャルプランナー）
「漢字検定」に続いて「TOEIC」までもが
英語能力試験「TOEIC」を国内で実施する財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会の2008年度決算で、収支黒字が約6億3300万円に上ったらしい。 手元の資金量を示す内部留保の水準が高くなり過ぎるとして、所管する経済産業省が2月に指導し協会は今月から受験料を1割弱値下げしました。 現預金で２０億近く、有価証券やその他の資産もすごい金額。 私も２０年前にTOEIC受けましたが、非常に...（続きを読む）
- 岡崎 謙二
- （ファイナンシャルプランナー）
「品格経営」商売繁盛ニュース Vol.13-2
電卓を９回たたいてください！ まず電卓と付せんをご用意ください。 となりに決算書の最初のページにある「貸借対照表」を置いてください。 電卓をたたいて、あなたの会社のCP指標を計算してみましょう。 １．現金及び預金合計 ２．÷ ３．資産の部合計（ここで一旦クリアーします。クリアーする前にこの数字を付せんにメモしてください） ４．利益剰余金合計 ５．÷ ６．資産の部合計 ７．＋ ８．３の数字 ...（続きを読む）
- 牛田 雅志
- （税理士）
429件中 301～350 件目
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