「デリバティブ」を含むコラム・事例
114件が該当しました
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ヘッジファンドのリターンはリスクの高さに見合わないのでは
前回までで、ヘッジファンドのあり方や手法の外観はおわかり頂けたと思います。
今回は、一般的な投資家として、ヘッジファンドを購入したら「儲かるのか」を考えてみます。
最初に結論を言えば、儲かるファンドもあるし、儲からないファンドもある、通常の金融商品と変わらない商品と言えます。
ハイリターンではあるけれども、ハイリスクの商品です。
リスクの種類は大きく言えば2つです。
一つには、仕組みの問題で...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
ヘッジファンドについて考える。投資額と報酬、オフショア籍の理由
「ヘッジファンドの収益率は高い」「良いファンドを購入すると儲けられる」「富裕層が投資しているファンド」というイメージを持たれていると思います。また、「得体が知れない」「危険」というイメージをお持ちかとと思います。 個人投資家としてヘッジファンドとはどのようなものかを、紹介したいと思います。 ヘッジファンド(hedge fund)の語源は、ファンドで株式を購入した際に、株価下落に備えて、先物取引...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
プライベートバンクも分散投資の対象の一つとお考えください。
昨日は、プライベートバンクについて、その概要を紹介しました。日本には野村総合研究所が公表した資料では、5億円以上の超富裕層が5万世帯、1億円～5億円未満は76万世帯もいますから、富裕層を対象とするサービスにニーズがあるものと思われます。 ところで、プライベートバンクが富裕層に提供しているサービスはどのような内容になるのでしょうか。サービスのスタイルに、ヨーロッパのPB(プライベートバンク)と米国...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
なぜか？ＩＣＥ（インターコンチネンタル取引所）が買収！
なぜか？ＩＣＥ（インターコンチネンタル取引所）が ＮＹＳＥ（ニューヨーク証券取引所）を買収する！ 買収金額は、およそ６９００億円 両取引所の時価総額を足すと約１５００億ドルとなり、 世界でみると、香港取引所、ＣＭＥ（シカゴマーカンタイル取引所）につぐ 第３位となる。 ブランド力、２００年の歴史、売上高を考えるとＮＹＳＥの方が圧倒的だが、 今回 創業１２年の新興電子取...（続きを読む）
- 萩原 貞幸
- （経営コンサルタント）
限定追加型 早期償還条項付き ファンドについて
前回のコラムでは、仕組み債について「売り手側の立場」から考察してみました。仕組み債では、早期返還条項の発行により、買い手としての一般投資家の利益が限定されてしまう事を説明しました。 では、仕組み債とは異なる、早期償還条件付の商品にはどのようなものがあるのでしょうか? まず頭に浮かぶのは、銀行が募集していたデリバティブ仕組み預金が有ります。ただ、現時点、大手銀行等は本年9月から相次いで販売を中止し...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
仕組み債を売り手側から考える(マーケティングの観点から)
昨日紹介した仕組み債等の販売に関し、「売り手＝組成を考えるメンバー群」サイドから、どのような事が推測できるかを考えてみました。私は、金融関係に勤めたことが有りませんので、的外れの部分があると思いますが、営業・利益確保というマーケティングに沿った考え方で説明致します。 購入者の購買動機を高めるためには、感性に訴え、ロジックとして整合があることが求められます。条件として 見込み客に対してアッピール...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
仕組み債はハイリスク・マイナスリターンの商品です。その理由
現在証券会社で販売している債券の説明を続けます。 仕組み債という商品が有ります。 例えば、「円建て、早期償還条項付き参照株式株価連動社債」というものです。 内容は、年利率8/0% (税引前 期間 1年 条件は早期償還判定水準:105% ノックイン判定水準:65% 参照株価は日本の大手の会社(A社とします)が指定されています。 販売資料の最初の説明は 今後1年で、A社の株価終値について35%以...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
事業再生研修会（研修）を受講しました。
講座名 事業再生研修会 ～不況に苦しむ中小企業の再建・再生のために～ 研修実施日 2009年9月15日開催 実施団体名 日本弁護士連合会 [講師] 瀬戸 英雄 弁護士（事業再生実務家協会専務理事・第一東京弁護士会） 松嶋 英機 弁護士（事業再生実務家協会代表理事・東京弁護士会） 野村 智夫 氏（公認会計士・税理士） ...（続きを読む）
- 村田 英幸
- （弁護士）
期待リターンがマイナス・リターンになる商品とは
先日、吉本佳生氏著確立・統計でわかる「金融リスク」のからくり ［想定外の喪失］をどう避けるか(ブルーバックス)を読みました。 金融のリスク(危機では無く、ボラティリティー、標準偏差)について、解りやすく解説されています。そのシュミレーションの方法、リスクを算出する方法等が勉強になります。 本の中で、ハイリスク、マイナス・リターンが書かれた一章が有り、日頃、セミナーで下図を示して、ハイリスク・ロー...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
スワップ取引の代表は、金利や通貨を交換する取引です
仕組み債等のプットオプションの危険さを訴えた後、先物取引をご紹介し、デリバティブ取引の最後は、スワップ取引を紹介いたします。 スワップ(swap)とは交換するとの意味です。スワップ取引も、取引時点で、現在価値の等しいキャッシュフローを交換する取引の事をいいます。代表的なものは、金利スワップと通貨スワップがあります。いずれも相対取引で、取引所取引は有りません。 金利スワップは同一通貨で異なる金利の支...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
先物取引(Futures contract)と先渡取引(forward)どこが違うのか
昨日紹介した先物取引(Futures contract))はデリバティブですが、先渡取引はデリバティブに入りません。それらを含めて取引の内容を紹介します。 昨日、先物取引を世界で初めて行ったのは日本の堂島米会所ということを紹介しました。享保15年8月13日(西暦・太陽暦では1730年9月24日に)開設されました。当時大阪は全国の勝手所として、全国の年貢米が集まり、米会所では米の所有権を示す「米切...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
デリバティブは先物取引・オプション取引・スワップ取引のこと
昨日、一昨日と紹介しましたオプション取引を含むデリバティブ取引について、概略を説明致します。 デリバティブ(Derivative) とは、辞書を引くと、形容詞では1.(本源から)引きだした、派生的な、2.考え等独創性のない、新しいさの欠けた、意で、『名詞』は、派生物です。 金融界で使用する場合は、本来の金融商品(商品、金利、債券、株式、通貨等の原資産)から派生して生まれた、金融派生商品の事を指...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
法人税法の有価証券等の利益の額又は損失の額の計算
５、 利益の額又は損失の額の計算 （１）短期売買商品の譲渡損益及び時価評価損益（法人税法６１条） （２）有価証券の譲渡損益及び時価評価損益（第６１条の２―第６１条の４） 法人税法６１条の２（有価証券の譲渡益又は譲渡損の益金又は損金算入） 法人税法６１条の３（売買目的有価証券の評価益又は評価損の益金又は損金算入等） （３）デリバティブ取引に係る利益相当額又は損失相当額（第６１条の５） ...（続きを読む）
- 村田 英幸
- （弁護士）
金融の問題を あえて十把一絡げ、
ひとつひとつの問題については そこそこ大きく取り扱われていますが 全体に関して付言している人はいません。 そこで、あえて私が十把一絡げで述べてみようと思う。 今 金融業界は世界的に結構大きな問題があります。 ・国際的基準金利ＬＩＢＯＲの不正操作 ・アメリカ金融最大手ＪＰモルガンがデリバティブ取引で当初予想の２倍 約３５００億円ほどの損失を計上 ・野村証券をはじ...（続きを読む）
- 萩原 貞幸
- （経営コンサルタント）
金融機関とトラブルになったとき
こんにちは。ファイナンシャル・プランナーの森久美子です。 お金のことは、よく分からないからとあきらめてはいませんか。お金と上手につきあって、ちゃんと暮らしたいと思っているあなたの「マネー力」をつけるためのコラムです。 預貯金、保険商品、投資信託、債券などの金融商品やサービスをめぐって金融機関との間でトラブルが生じた。 このようなときに利用できるのが、金融ADR制度（金融分野における裁判...（続きを読む）
- 森 久美子
- （ファイナンシャルプランナー）
不動産投資のグローバル環境
こんにちは、リヴァックスの巻口です。 今回はグローバルな不動産動向のお話しをさせていただきます。 不動産投資における投資資金の源泉は、過去数年の間、世界的な機関投資家や 中国の富裕層の購買パワーが大きな影響をおよぼしていました。 リーマンショック以降、世界の投資資金は証券債券やデリバティブといったものから 大きく比重を実物資産にシフトしている傾向があります。より安定志向、コア志向に な...（続きを読む）
- 巻口 成憲
- （ファイナンシャルプランナー）
「ヘッジファンドへ投資する」等について考える
今年に入り、週刊誌・一部新聞で、日本国債暴落や日本経済の先行き不安等々で、海外への資金の逃避が取り上げられ、それらをお読みに為られた方のご相談が相次いでいます。
内容は、租税回避地に置かれた、外国籍の投資ファンド(多くはヘッジファンド)への投資、外国銀行の口座、そしてランドバンクや不動産投資に関してです。
私は、これらの中で、ご相談者本人が、海外に長く暮らしていて英語が堪能、投資対象先の事情にも...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
毎月分配型など配当しすぎの投資信託に歯止め
3か月前の2012年1月27日の新聞に、一般投資家の資産運用についてアドバイスしているものにとって、朗報が掲載されていました。
一般投資家にとっても役立つ内容のものですので、ご紹介いたします。
それは、金融庁が、リスクが高く「仕組みが解りにくい」投資信託を経験の浅い投資家が購入しないようにするため、投資信託法の改正を検討しているとの記事です。
4月30日現在、まだ販売停止、販売中止とはなって...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
ヘッジファンドへの投資は儲かる？
リーマンショック後の世界的な株安、円の高騰というダメージから、本年に入り漸く回復に向かう薄明かりが見えてきた時に、今回の欧州の債務問題で世界同時株安とさらなる円高で一般投資家の多くが損失を抱えてしまいました。
このような時期に、富裕層の海外脱出の特集などが組まれ、その記事の中でヘッジファンドが取り上げられることが多くなっています。皆さんは、ヘッジファンドと聞くと、儲かっている人たちとのイメージが...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
一般投資家の資産配分はGPIFのポートフォリオを参考に
昨日は、ライフプランに用いる期待リターンの考え方をご説明しました。資産運用の成果の91%は資産配分で決まるとされております。そのため、資産配分をどのように組めば良いのか等の参考として、我々の年金を運用している、年金積立金管理運用独立行政法人の資産配分とポートフォリオご紹介します。
皆様もご承知の通り、年金の運用は長期にわたるもので、大きなリスクを取らずに継続的に資金を積み立て将来の年金給付への財...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
個人投資家 資産運用に役立つ本 資産運用実践講座Ⅱ
本日も、山崎元氏の本をご紹介します。 昨日紹介した「資産運用 実践講座 ①」のに引き続き、東洋経済新聞社刊「資産運用 実践講座 Ⅱ」(株式投資と金融商品編) 山崎 元著をご紹介します。 ①は、資産運用全般に関わるものでしたが、②は株式投資に臨む際の基礎知識から考えかた、投資信託の選び方等と預金と債券、デリバティブ商品まで、学ぶことができます。 Ⅰ、Ⅱともに、質問と回答そして、その解説の形式を...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
証券金融会社 「十把一絡げ」の扱いになる、、、
日経新聞でも、連日トップ記事になっている ＡＩＪ投資顧問の２０００億円消失事件。 なぜ、これだけのことが見過ごされてきたのか すべてが不明。 また、小さい記事でしかないものの 大阪産業大学がデリバティブ取引で損失を負わされたと 野村証券に１２億８千万円の損害賠償を 求めた裁判で、大阪地裁は２億５千万円の 支払い命令。 ...（続きを読む）
- 萩原 貞幸
- （経営コンサルタント）
経済学者がいる大学でも運用失敗・・・
大阪地裁で某証券会社と某大学との訴訟についての判決が言い渡されました。 大学側は某証券会社からデリバティブ運用商品を購入し、途中解約したため多額の解約金を請求されたが、そのための説明が十分ではなかった。勧誘時の説明が極めて不十分であったことが認められ全額損害額と認定されました。当然大学側も運用リスクを承知していたはずとのことで過失割合が発生しました。 この判決は金融商品の説明義務についてのコン...（続きを読む）
- 岡崎 謙二
- （ファイナンシャルプランナー）
一般投資家はプロに勝てるのか
このところ、資産運用のコラムを書き続けています。資産運用の世界で、我々一般投資家は、機関投資家(プロ)と競う事が出来るのでしょうか。について述べさせていただきます。
昨年の7月25日日経で、東証が高速取引に対応するためのシステム対応を進めたことが掲載されています。現在、世界の証券取引所同士で、超高速への熾烈な競争が行われています。
何故ならば、機関投資家を含む金融機関が、金融工学をベースに新しい...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
デリバティブが世界を狂わせた
●デリバティブが世界を狂わせた こんにちは お金を増やすマネードクター浅見です。 例えば「ゴールド」という資産を保有している。 このゴールドそのものを売るのはデリバティブではない。現物売りです。 ところが「実物のゴールドは渡しません。代りにその期待値を買って下さい。」 と言うのだ。 ゴールドは将来、値が上がるかもしれない。 だから10年後に売ること...（続きを読む）
- 浅見 浩
- （ファイナンシャルプランナー）
排出権取引に関する儲け話？
こんにちは。ファイナンシャル・プランナーの森久美子です。 お金のことは、よく分からないからとあきらめてはいませんか。お金と上手につきあって、ちゃんと暮らしたいと思っているあなたの「マネー力」をつけるためのコラムです。 『突然「今値上がりしているよい商品がある」と電話があり、後日自宅を訪問され、CO2排出権取引の勧誘を受けた。 その際「元本は必ず戻る」「すぐ倍になる」などと言われ、「利益...（続きを読む）
- 森 久美子
- （ファイナンシャルプランナー）
FX取引、配当及び譲渡所得の軽減税率の延長（２３年度改正）
２３年度の税制改正項目のうち、金融税制に関するトピックスを紹介します。FX取引の課税についてFX取引は、店頭FXと市場FX（くりっく３６５など）の二種類があります。市場FXについては、申告分離課税で所得税１５％、住民税５％の課税、３年間の損失の繰越控除制度がありました。店頭FXについては、総合課税となり、給与などと合算されるため利益が出る場合には納税が最大で所得税４０％、住民税１０％となりました。...（続きを読む）
- 佐藤 昭一
- （税理士）
GPIFのずさんな年金運用
昨日、平成22年度、国勢調査の抽出速報集計の結果が 報じられました。 改めて細かくご説明するまでもありませんが、結果は、 日本＝世界最高の少子高齢化国家 ということが、改めて実証されました。 日本の全人口に占める 65歳以上の人口＝２３％ →世界最高 15歳未満の人口＝１３％ →世界最低 そしてもう１つ、 先進国では最速ペースで進む高齢化国家です。 これが我が国の紛...（続きを読む）
- 宮下 弘章
- （不動産コンサルタント）
為替デリバティブと倒産
こんにちは。ファイナンシャル・プランナーの森久美子です。 お金のことは、よく分からないからとあきらめてはいませんか。お金と上手につきあって、ちゃんと暮らしたいと思っているあなたの「マネー力」をつけるためのコラムです。 「為替デリバティブ」を購入した中小企業が、最近の円高傾向により多額の損失を抱えてしまい、中には倒産する企業も出ているため、金融庁が金融機関にに対して対応策を講じるよう...（続きを読む）
- 森 久美子
- （ファイナンシャルプランナー）
金融派生商品（デリバティブ）の簡単な解説
サブプライム問題が世界を揺るがせたのがこのデリバティブ でも、これってどういうこと 非常に分かりづらい 例えて云うなら、水にゼラチンを混ぜると 「ゼリー」の出来上がり このゼリーのことをデリバティブと云います ゼリーには水の要素が不可欠ですね つまりゼリーは水から派生したということ なので「水」という原資産から派生した 派生商品（デリバティブ）ということなのです ...（続きを読む）
- 浅見 浩
- （ファイナンシャルプランナー）
23年度税制改正大綱（８ 金融証券税制）
金融証券税制については、平成24年1月から本則課税に戻る予定でしたが、 2年間軽減措置が延長され、本則課税に戻ることに対応して創設されることに なっていた日本版ＩＳＡの創設も2年導入が先送りされることになりました。 ２．個人所得課税 （４）金融証券税制 「個人金融資産を有効に活用し、我が国経済を活性化させるためにも、 金融所得間の課税方式の均衡化と損益通算の範囲拡大を柱とする金融...（続きを読む）
- 平 仁
- （税理士）
責任と罪のなすり付け合い・・・米住宅金融公社と大手4銀行
************************************** ＜米大手4行、住宅ローン買い戻しで最大420億ドル損失も＞ http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-16838320100819 ［ニューヨーク １８日 ロイター］ 国際的な格付け会社フィッチ・レーティングスは１８日、米大手４行が、住宅金融公社から不良債権...（続きを読む）
- 築地 聡
- （保険アドバイザー）
4─6月の米破産申請件数、ほぼ5年ぶりの高水準
********************************* ＜4─6月の米破産申請件数、ほぼ5年ぶりの高水準＞ http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-16823920100818 ［ニューヨーク １７日 ロイター］ 米裁判所事務総局が発表した４─６月期の破産申請件数は４２万２０６１件で、２００５年以来の高水準となった。 ...（続きを読む）
- 築地 聡
- （保険アドバイザー）
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