月々2万円からの本格的分散投資 投資信託積立のご相談会
対面相談

月々2万円からの本格的分散投資 投資信託積立のご相談会

「ドル・コスト平均法」を活用し、月々2万円からできる投資信託積立を提供しています。

毎月2万円からの積み立てで本格的な分散投資ができます。

定時定額に投資信託を購入すると、基準価額が安いときは多く購入でき、高いときには少なく購入することとなり、一定量ずつ買付けたときに比べて、平均コストを低く抑えることができ(「ドル・コスト平均法」)、積み立てなどの長期投資に向いています。

一度の手続きで、毎月ご指定の金融機関の口座から自動引き落としで、規則的に投資信託を買付けます。

料金
無料
対象者
個人
開催地
京都府京都市伏見区
実施日時・定員
-

詳細

内容

お客さまの長期の資産形成に最適な資産運用をご提案します。「どのファンド(商品)がよいのか」ということよりも、「どのような資産運用がお客さまご自身にとってよりふさわしいのか」ということ、”投資のプロセス”をご提案します。

(ご相談)
何のために、どれくらいの資産を、どれくらいの期間をかけて運用するのか。お客さまとご相談しながら、運用ニーズを明確にします。また、どのような性質の資金で、どの程度のリスクが取れるのかも検討します。

(ご提案)
運用ニーズやリスク・プロフィールをもとに、お客さまにふさわしいポートフォリオ(資産の組み合わせ)を選定します。そして、それぞれの資産にどのようなファンドを組み入れるべきかを検討し、決定します。

期待される効果

もっとも手軽な時間分散の方法として、積立買付があります。毎月決まった日に決まった金額だけ購入するようにあらかじめ設定し、毎回発注しなくても自動引落しで規則的に買付けていくことによって「ドルコスト平均法」を活用します。

こんな方にオススメ

投資はしてみたいけど、もし値下がりしたら・・・・、そんな方は、まずは「時間分散」の考え方で、初めの小さな一歩を踏み出してみては。

値段がどんどん上がりし続けるのがわかっていれば、安い値段で一度にたくさん購入したほうが儲かります。しかし将来値段がどうなっていくのか予測することは不可能ですから、時間分散による買い方が現実的な方法といえるでしょう。

特典

〇診断書  
他の金融機関などでお持ちの金融資産を解説・分析する際に使用する診断書です。

〇ポートフォリオ再構築の提案書
現在保有中のポートフォリオから新しいアセットクラスを組入れたポートフォリオに移行する場合の提案書です。

〇投資信託積立プログラム提案書
投資信託積立を利用した提案書です。

サービス提供

(税理士)

贈与、遺言・遺産分割・相続税対策なら京都・税理士法人洛まで

円満な遺産分割、生前贈与、事業承継、節税、納税資金の確保など、それぞれの着眼点から家族構成や資産構成ごとに、ベストアドバイスを行います。

佐々木 保幸

※このサービスは、佐々木 保幸が主催者として運営管理を行っています。

概要

サービス名 月々2万円からの本格的分散投資 投資信託積立のご相談会
サービスタイプ 対面相談
会場 株式会社CAETLAファイナンシャル・インテリジェンス 資産運用オフィス
〒612-8032 京都府 京都市伏見区 桃山筑前台町 26-2 ジャスト桃山3F

近鉄京都線桃山御陵前駅から徒歩7分 京阪本線伏見桃山駅から徒歩8分、JR奈良線桃山駅から徒歩2分、(お車でお越しの場合)国道24号線御香宮前交差点を東に約300m
ご準備頂くもの ご相談をお受けするために必要な範囲内で簡単なアンケートにお答えいただきます。当日にご持参ください。
相談時間 60分
料金 無料
支払い方法 クレジットカード払

会場の地図

購入・申込の流れ
[STEP1] 専門家プロファイルより購入・申込の手続きを行ってください。

[STEP2] 申込が確認でき次第、受領のご連絡を差し上げます。
注意事項
投資信託のお取引に関してはクーリングオフ(金融商品取引法第37条の6)の適用はありません。

投資信託に係る手数料等の費用として
販売手数料、信託財産留保額、信託報酬、監査費用等がかかります。
(詳細は投資信託目論見書にてご確認ください。)

投資信託の主なリスク
(価格変動リスク)
投資対象となる有価証券等の値動きにより、基準価額が影響を受け、元本損失が生じる恐れがあります。
(為替変動リスク)
通貨および外貨資産への投資を行いますので、為替変動リスクがあります。ファンドは、常に為替ヘッジを行うものではありませんので、外国通貨に対する円高は、基準価額下落要因に、外国通貨に対する円安は、基準価額上昇要因になることがあります。
(金利変動リスク)
金利の変動により基準価額が変動します。一般的に、金利が上昇した場合には債券が下落し、基準価額の下落要因となります。
(信用リスク)
実質的に組入れる有価証券の発行会社の倒産や財務状況の悪化等により利払いや償還金の支払いが遅延したり、支払いが滞るリスクが生じる可能性があります。
(カントリーリスク)
投資対象国の政治や経済、社会情勢等の変化により市場が混乱して、有価証券の価格が大きく変動する可能性があります。特に、新興国の経済は、先進国と比較して一般的に脆弱であると考えられています。
(流動性リスク)
有価証券を売却あるいは購入しようとする際に、買需要がなく売却不可能、あるいは売り供給がなく購入不可能等となるリスクのことをいいます。※上記以外にもリスクはございます。お申込に際しては、投資信託目論見書等をよくお読みいただき、詳細な投資リスクをご確認下さい。

投資信託は組入有価証券等の価格の下落や組入有価証券等の発行会社の経営・財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。また、過去の運用実績は将来の運用成果を保証するものではありません。ご投資をいただく際には、金融商品販売法に基づく重要事項説明をさせていただきます。各投資信託の商品内容等の詳細につきましては、目論見書をご覧ください。

フィリップアドバイザリー株式会社(関東財務局長(金仲)第279号)
※お客さまの証券投資にかかるサービスが提供できるのは、フィリップアドバイザリー株式会社登録IFA・佐々木保幸です。
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【EC商品/無料】
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また、商品・サービスの特性上、以下の場合を除き返品・交換はお受けできません。
◇商品・サービス提供最少催行人数に達しなかった場合(予め設定されている商品の場合)
◇天災・事故など不可抗力の事由により、主催者が商品・サービス提供を実施することが不可能となった場合
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佐々木 保幸
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