人材育成ノウハウ

大手化学会社の爆発火災が相次いでいます。安全技術の伝承が円滑に行なわれていないことが真の原因であると言われています。安全技術を担う技術者が技術伝承を十分に行なう時間を与えられずに定年退職することが大きな原因の一つであるとされています。
　企業が技術者に十分な時間を与えようと思えば、「定年延長」、又は「再雇用」するしか方策はありません。しかしこの方策によっては、技術伝承の実は上がりません。なぜならば、技術者（エンジニア）側に立って見ると給料が半分以下に下がって、しかもかつての部下の下で働かなくてはならないからです。精神的に平静が保てません。こんな精神状態で後進者に快く技術を伝承できる訳がありません。
　そこで「定年延長」や「再雇用」に代わる第三の方式を開示します。具体的には、技術者に個人事業主となって独立・起業してもらい、その技術者に安全技術の伝承業務を発注するする方式です。即ち技術伝承コンサルタントになってもらうのです。
　この方式は企業側にとって、企業の実情を十分に把握している貴重な技術者を、給料などの固定費なしで利用できるという有利な面がある一方で、個人技術者側には大きなリスクがあります。すなわち、独立しても技術伝承コンサルティングを発注してもらえないというリスクです。
　もしも企業側が技術者のためにリスクを低減してやろうと思えば、独立に際して技術伝承コンサルティング発注を約束しなければなりません。こうなると逆に企業側にリスクが発生します。すなわち、意欲のない、またレベルの高くはない技術者（エンジニア）を安易に抱え込んでしまうリスクです。
　ですから、企業に代わって企業の技術者に独立ノウハウを教える外部コンサルタントが必要となります。セミナーでは、外部講師が技術者に与える知識・ノウハウの内容を開示して各々の企業に持ち帰ってもらいます。そして各々の企業における人事制度を改革するための材料としてもらいます。

セミナーを聴いて個人事業主方式の、安全技術の伝承エンジニアをコンサルタントとしてコンサルタントとして確保した企業においては、爆発火災などのリスクが低減します。

安全技術の伝承において不足を感じて問題意識を持ち、よい人事制度はないかと模索しておられる、企業の人事政策担当者。あるいは、自ら問題意識をもって、定年退職後も企業のために貢献しようと意欲を燃やしておられる個人技術者（エンジニア）。

このセミナーを聴いてくださった受講者に対しては、以後、電子メールによる相談に無料で応じます。