石橋 大右

太陽光発電のパイオニア的企業であり、長らくトップシェアを走って来たシャープが外資系企業に吸収されたことは、太陽光発電に関係する者としては衝撃的な出来事でした。 シャープの業績低迷は太陽光発電関連が原因ではないにしても、目を転じると現時点で国内の太陽光市場は縮小傾向にあると言われています。 これは分かっていたことですが、今や太陽光発電関連事業はパネルだけでは儲からないようです。 某有名経済研...(続きを読む)

地方の過疎地などで山林を相続した場合、固定資産税がそれほど負担にならないからとそのままにするケースが多いようです。 しかしそれよりもその山林を有効に活用して安定した収入が得られると、野立ての太陽光発電に食指を伸ばす人が増えています。   このような山林は一定の照射条件があれば太陽光発電に利用すると投資効率が高く、しかも大規模発電も可能です。 ただし山林での太陽光発電は平地とは異なり、保安林...(続きを読む)

まさかの場所で発生してしまった大地震。 これまで比較的安全とされていた熊本で起きてしまいました。 被災されている皆さまには心よりお見舞いを申し上げます。弊社としても出来る限りのことをしていきたいと思っております。   さて、太陽光発電に携わる者として、こういった時には災害に強い太陽光発電のメリットを少しでもいかしていただき、逆に災害時に注意したいことも併せてお伝えしたいと思います。   ...(続きを読む)

戦後、1950年（昭和25年）に現在のいわゆる9電力体制が敷かれました。 この電気事業再編成で、一般電気事業と言う民営の電力会社が、北海道、東北、関東、東海、北陸、近畿、四国、九州と沖縄で電気を各地域の家庭や工場、事業所などに個別の料金体制で供給することになりました。   しかし、この電力供給は独占的な性格が強く、平成のバブル経済崩壊後に各電力会社の高コスト構造と地域の価格差が問題になり、こ...(続きを読む)

2016年の税制改正で、今の太陽光発電を象徴するような制度変更が検討されています。それは、いわゆるグリーン投資減税の打ち切りです。 正確には、グリーン投資減税自体は存続するものの、そこから太陽光発電が除外されることになりました。 このことに対しては、さまざまな見方があります。 最も多い声としては、反発や影響の大きさを懸念するものが目立ちます。 政府・与党がこの減税打ち切りの根拠としているのは、太...(続きを読む)