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石橋 大右
イシバシ ダイスケ
コラム一覧
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タウン全体で導入した環境ビジネスで入居者の負担を軽減するビジネスモデル
建売住宅やマンションの購入では、そこにどんな設備があるかは購入を決める大きな要素のひとつでしょう。設備が充実している高付加価値の住宅であれば、それだけ購入意欲が増します。 そのため建売住宅やマンションの設備に太陽光発電システムを取り入れる住宅は増えてきていますが、もっと規模を大きくしてタウン全体で太陽光発電システムを導入するところも生まれてきています。 太陽光発電パネルの価格が下がって導入費用が...(続きを読む)
住宅メーカーが太陽光発電パネルを開発する時代に
太陽光発電パネルの開発元というと太陽光発電の専門企業や電機メーカーの名前が浮かびますが、住宅メーカーが太陽光発電パネルの開発に乗り出し、受注を始めています。 太陽光発電パネルのサイズや形状は、メーカーがそれぞれいろいろな形やサイズを作っていますが、屋根の形状や大きさによっては、屋根全体を太陽光発電パネルで覆うということが難しい場合があります。 しかし住宅メーカーが開発した太陽光発電パネルなら、住...(続きを読む)
次々に生まれる太陽光発電システムの新技術
太陽光発電システムというと、大きく、重い太陽光発電パネルを設置するため、広い土地や空間が必要というイメージがあります。また太陽光発電パネルはシリコンや無機化合物を使用することから製造コストが高く、導入に大きな費用がかかります。 しかし太陽光発電システムの普及に伴い、様々な研究によって狭い空間でも太陽光発電ができるなど、従来の太陽光発電システムの形を覆すような製品も誕生しています。そのひとつが、有...(続きを読む)
太陽光発電システムで得た収入の税金の取り扱いまとめ
太陽光発電システムによって発電した電力は、住宅用太陽光発電システムなら余剰電力を、産業用太陽光発電システムならすべてを売電して収益を得ることができます。 2017年度の売電価格は2016年度から3円/kWh下がった価格で決まりましたが、2017年4月に施行される改正FIT法の影響もあり、売電価格は今後も下がると予想されます。 売電価格が3円/kWh下がると実際、どのくらい収益に影響があるのかは...(続きを読む)
太陽光発電システムは「本当に」環境に優しいエネルギー？
太陽光発電システムやバイオマスなど、再生可能エネルギーは次代のエネルギーとして、そして火力発電などのように電力を作る過程で二酸化炭素を全く排出しないことからCO2の削減に向けても期待が高いエネルギーです。そんな地球に優しいとされる太陽光発電システムですが、実は地球環境のことを考えると、課題も多いことを知っておく必要があります。 そのひとつが太陽光発電システムを製造するために排出される二酸化炭素や...(続きを読む)
正念場を迎えた再生可能エネルギー、原発からの転換は本当に進むのか
原発は大きな発電量を生むことができるのが大きなメリットですが、ご存知の通りリスクが大きいことが最大のデメリットといってよいでしょう。そのリスクが顕現したのが2011年3月の福島第1原発事故です。 そして原発のリスクが明確になったことは、世界的な企業にも大きな影響を与えています。 東芝が原発事業を主な柱に据えてアメリカ合衆国の原子力関連企業であるウェスティングハウス・エレクトリック・カンパ...(続きを読む)
最近ますます使い勝手が良くなっているエコキュートの話
オール電化は太陽光発電と一緒に提案されることが当たり前になっていますが、その中核をなすひとつの設備が、エコキュートです。 オール電化とは家庭などでの光熱源を電気だけすることを指しますが、その際に給湯をおこなうのがエコキュートです。 今でこそ当たり前のように普及しているエコキュートですが、発売当初は使い勝手があまり良くないという評判がありました。 しかし発売以来4半世紀を過ぎた今では格段に性能...(続きを読む)
これから注目される新エネルギーの風力発電の手引き
新エネルギーとは再生可能エネルギーのことで、代表的なものに太陽光発電と風力発電があります。 風力発電は大規模なものから、20kW程度の小型風力発電などがあり、1kWあたりの単価55円というFITが利用できるので、採算性が年に6％以上の利回りの投資対象になります。 なお、FITは20年間ですが、風力発電の元手を回収できるとされる17年を過ぎれば、利回りはぐんと向上します。 ただし風力発電にはさ...(続きを読む)
太陽光発電のチェックツールにドローンが活躍中
ドローンは2015年4月22日に、東京都千代田区の総理大臣官邸屋上に落下したことで、俄かに注目されました。 なお、この時のドローンは実際にはラジコンのヘリコプターだったとのことですが、表現の便宜上ドローンということになっています。 その後2015年7月にドローンに対応する改正航空法が閣議決定されましたが、それとは別にこれを太陽光発電関連で利用する動きが見られます。 エネルギーベンチャーのエナジー...(続きを読む)
浜松市に見る、電力地産地消の可能性
現在地産地消に取り組んでいる地方自治体はいくつもありますが、そのひとつに静岡県の政令指定都市である浜松市があります。 直近の2016年（平成28年）6月～7月に横浜で、浜松市の太陽光発電の総合展示会が「PVJapan2016」として開催されました。 この展示会では「浜松版スマートシティ」の実現へ向けての取り組みをはじめ、官民連携での電力小売事業である「浜松新電力」の取り組みなどが紹介されました。...(続きを読む)
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