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辻畑 憲男
ツジハタ ノリオ
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50歳、どうする老後資金準備？
50歳、子供の教育費や住宅ローンで貯金がない方が多いのではないでしょうか。ただ、退職まで10年、または15年しか時間がありません。預金金利も金利がないのと同じです。今後どうしたらいいのでしょうか。60歳の時に夫婦二人で3000万円ということをよく耳にしますが、もし3000万円を60歳の時までに10年間で貯めるには毎年いくら貯めないとならないのでしょうか。300万円です。月にすると25万円。ほと...(続きを読む)
20代～30代、住宅購入のポイント
住宅ローン金利はかなり低下しましたね。フラット35の長期固定金利も0.93％（7月）です。これにフラット３５Sを使うとここから0.3％金利が5年間、または10年間下がります。そんな中、住宅購入を検討されている方は多いのではないでしょうか。ただ、大きな買い物失敗しないようにするにはどうしたらいいでしょうか。 １、 ライフプランの検討 20代・30代、将来どうなるかわからないところが多いですね...(続きを読む)
初めての不動産投資
イギリスのEU離脱はびっくりしましたね。世界経済がいっきに不安定になってしまいました。そんな中、不動産の投資用物件の需要が出てきているように感じられます。最近、投資用物件のセミナーも新聞で多く見受けられます。それでは、どんな物件を購入したらいいのでしょうか。 購入して一番心配なのが空室です。ワンルームを一物件だと収入が０か100になるのでリスクが高くなります。ワンルームの場合には数を複数所有...(続きを読む)
医療保険の保障をどのぐらい付ける？
医療保険を検討するときに悩むのが入院したときにいくらぐらい保険でカバーすべきなのかということです。いくら考えても病気により金額が違っているので答えがでません。保険の営業の人はいかに保険料を高くしようかと不安をあおります。特約（オプション）も多くつけさせようとします。確かに保険は入っておいたほうが安心で、入院したときにはいろいろなオプションをつけたほうが多くもらえます。ただ、何もなければ保険料を支...(続きを読む)
高額療養費制度
医療費の自己負担が高額になった場合、一定額の金額を超えた分が後で払い戻される制度が高額療養費制度といいます。払い戻しには3ヶ月ぐらいかかり、自分で支払えない場合には高額医療費貸付制度というものがあります。高額療養費支給見込額の8割相当額を無利子で貸付します。自己負担額は世帯で合算できますが、70歳未満の方は21,000円以上のものに限られます。 高額療養費制度ですが、健康保険適用対象の部分につ...(続きを読む)
不動産投資
不動産投資があります。賃料収入は魅力ですね。やってみたいと思っている方が多いのではないでしょうか。それでは不動産投資の魅力は何か。以下のものが上げられます。 １）少額の自己資金で始められる、レバレッジが効く。 借金をすればするほどリスクは高くなるが、少額ではじめられる。 ２）家賃収入。毎月安定した収入を得られる。 ３）生命保険の代わり。 一般的に借金をして購入するために団体信...(続きを読む)
住宅ローン金利の低下と住宅購入、借換え
日銀によるマイナス金利の導入により住宅ローン金利が低下しています。3月の住宅金融支援機構フラット35の35年固定金利が1.25％（3月金利）、民間の金融機関の10年固定金利などは0.56％（3月金利）などです。金利面から見ると住宅購入や借換えにはいいチャンスといえるでしょう。今住宅ローンを支払っている人については現状の金利と残債を見比べてすぐにでも借換えの検討をしましょう。住宅を購入する人は、金...(続きを読む)
50代の老後資金準備
50代は老後の生活をどうするかをよく検討しないとならない時期です。仕事をやめたあとどのように暮らしたいですか。まずは仕事をやめたあとの生活を想像してみましょう。次にそれに対していくらぐらい支出があるのかの検討です。毎月の生活費はもちろんのこと住宅のリフォーム、国内旅行、海外旅行、ゴルフ、つり、山登り、囲碁、将棋、ボランティア活動、お子様やお孫さんへの支出などいろいろ考えられるのではないでしょう...(続きを読む)
老後資金準備
みなさんは、老後資金どのように貯めていますか。なかなかたまらないものですね。特にお子様のいる方は教育費など思わぬ出費があり、なかなか計画通りにいかないものです。その上、今の状況では人口が減り、年金があてにできない状況です。自分の身は自分で守らなければなりません。金融機関任せで言われるがままではいけません。ご自身で勉強をして知識をつけていきましょう。そこで今回は老後資金をどう貯めるかについて一緒に...(続きを読む)
働けなくなったとき家計は大丈夫？（所得補償保険）
突然のケガや病気で働けなくなったらどうしますか。備えが十分ですか。そんなときの保険が所得補償保険になります。損害保険会社が扱っています。 生命保険会社の扱っている収入保障保険と勘違いしている方が多いのですが、収入保障保険の基本は亡くなったときに毎月保険会社からお金が支払われるものです。それに特約（オプション）をつけることにより三大疾病（五疾病）や障害状態、介護状態などのときに毎月受け取ること...(続きを読む)
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