現代は不確実性の高い時代です。

企業が存続し、発展する為には環境の変化に対応しながら事業構造を変える必要があります。

その中には、既存の事業分野から将来有望な事業分野へ経営資源を移して行くことが考えられます。新規事業に注力すると既存事業がないがしろにされ、手薄になりがちなので(人・金・モノ・情報)、経営の屋台骨である既存事業にヒビが入らないように配慮しなければなりません。

新規事業への関心が高まるにつれ、既存事業に従事しているスタッフに疎外感が生まれ、士気が低下してしまう事例が多く見受けられます。

企業は人の集まりですから、スタッフの新規事業への協力体制を整えなければなりません。新規事業を進める上で、全社的な戦略における各事業分野の果たすべき役割を明確化し、徹底的に理解させるべく説明をすることが必要になります。

新規事業は既存事業があってこそ立ち上げられるのですから。　新規事業へは、既存事業からのキャッシュフローの供給、人材、それに伴う技術、設備等が有りますが、特に人材に関しては注意が必要です。常に人材育成には力を入れなければなりませんが適当な人材が見当たらない、適任者は見つけたが既存事業からはずせないということにもなりかねません。

ただし、大多数の社員が賛同する段階まで決断を遅らせると、既に事業性としては社会的認知をされすぎており、パイオニアとしてのうまみが欠落してしまう可能性があるので経営者はある程度、主観で決断することも求められます。


しかし、本業から派生する事業でない限り、未知の領域となるわけですから十分な検討・検証が必要なのは言うまでもありません。


ご参考までに。