２０２０年東京オリンピックの開催が決定したこと、おめでとうございます。

長い間、景気が悪い時期が続き、災害や事件など残念なニュースばかりでしたが、ようやく目が覚めるような朗報が飛び込んできました。

開催決定の翌日は、東京にいる人たちみなさんが明るい顔になっているようでした。（錯覚ではないと思います。）

生きているうちに日本でオリンピックが見られること、これからに期待が持てます。

７年後には世界中から人が集まり、笑顔となり、たくさんの感動が生まれることでしょう。

７年後の本開催だけではなく、プレ五輪も各スポーツ競技にて行われますし、東京で行われる大小各種の大会に、世界中から多くの選手が参加を申し込んでくることでしょう。

さらに、前回の２００２ワールドカップの時にも、各地にて各国のキャンプが行われたように、東京だけでなく、近隣地域にも人の波が波及することでしょう。

人が集まるところには、笑顔があり、消費が生まれ、仕事が生まれます。

この五輪が牽引となって、日本中からも人が集まるでしょう。

とくに若く働き盛りの人が集まることになります。

ここで比較したいデータは、今年の３月に国立社会保障・人口問題研究所が推計した将来来人口推計です。
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２０１０年を基準にして、

・２０２５年では、全国平均が94.2％（減少）、東京都は100.1％（増加）。

（＊全国の自治体で、増加の予想は、沖縄県と東京都のみ）

・２０４０年では、全国平均が83.8％、東京都は93.5％。
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日本の人口が減少する中、２０２５年後も東京都が増加しているのは社会的な流入（移住）によるものです。

このデータは、今年の３月時点のものですので、五輪の影響は含まれていません。

五輪の開催の波及効果によって、東京への社会流入は増えることとなりますので、次回のデータの発表にも期待が持てます。

人口増加に伴い、東京のインフラの改善が見込まれ、道路の工事についても急ピッチになることでしょう。

五輪開催ためにインフラ整備が急ピッチに行われることになります。

これがどれほどの効果がでるのかは、前回の東京五輪の時に作られた首都高速が今でも使われていることからもわかります。

今でも世界的に見て、トップレベルの東京の交通網がさらに整備されるのですから、良いことづくしです。

これらのすべてが、人を集める要素となります。

人が集まる都市には、住居が必要となります。

不動産経営と始めるにあたって、東京という街を検討地域から外す理由がありません。

不動産は一か所ではなく、複数箇所に所有することができるものです。

これだけの期待が大きな東京について、一層注目度合いを高めたほうがよいでしょう。

幸いにして、今回の注目地域は湾岸エリアです。

ニューヨークでも、ロスでも、シドニーでも大都市の中心地から少し離れたところに住宅地域としての人気エリアがあります。

ど真ん中ではない、少しだけ離れた住宅地として快適な場所。

まだまだ、城南エリアが住宅地域として価値がある地域として維持されることが予想されます。

多くの人が湾岸エリアを見ているとき、あちらが高騰するときに、やっておくべきことがあるのではないかと思います。

２０２０年東京オリンピックと同様に、みなさんが不動産経営で成功することをお祈りします。