既に、先週の金曜日にニュースとなった
『日本直販　総通の民事再生法』

通販大手として、テレビ・ラジオの相当量の媒体へ展開して
いたことから、各媒体及び広告代理店は、緊迫した対応を迫ら
れているかと想像されます。


以下、『産経新聞』より引用（参考までに）

『民事再生法の適用を申請した通販大手の「日本直販」のＣＭを
放送している在阪のテレビ各局にとって、運営会社である総通
（大阪市中央区）の民事再生法の適用申請は「寝耳に水」。

今後の放送をめぐり、対応に追われた。朝の情報番組「スッキリ
！！」など３本の番組に総通のＣＭ枠がある読売テレビ放送は
急遽（きゅうきょ）、きょう１２日からＡＣジャパンの公共広告
に差し替えることを決めた。これに対し、毎日放送は自社制作の
テレビ番組にはＣＭ枠がないものの、全国ネットの情報番組
「ひるおび！」については「（キー局の）ＴＢＳからの連絡待ち」。

関西テレビもフジテレビ制作の「とくダネ！」で、また朝日放送は
テレビ朝日制作の「モーニングバード！」でＣＭを放送しているが、
それぞれ対応を検討中だという。一方、ラジオでは、エフエム大阪
（大阪市浪速区）などが出資する「ジャパンエフエムネットワーク」
（ＪＦＮＣ、東京）が全国のＦＭ局に総通提供の
「ＦＭラジオショッピング」を配信。

ＪＦＮＣには広告代理店を通じ、
総通から「来週以降も番組を続けたい」との連絡が入ったという。』





ここで思い出されるのが、
２００８年に民事再生法を行った
ラジオ通販大手のテレマート（最も売上が高い時期で売上２５０億円）

当時、何が起きたのか

「優良な媒体が格安で、大手広告代理店経由で売買されるということです」

もう一度、お伝えします。

「確実に優良な媒体が通常より安く、売買されます」

そもそも、
優良な媒体は、なかなか出てこないものですが、
テレマートの民事再生法の際は、多数の良質な媒体が出てきました。


この機会は、新たな媒体選定のチャンスです。
このビジネスチャンスを掴みましょう。

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